就業時間内での施術について

オフィスマッサージは就業時間内でもできる?業務への影響を抑える導入方法とタイムスケジュール
「オフィスマッサージを福利厚生として導入したいけれど、社員が勤務時間中にマッサージを受けることになったら、業務に支障が出ないだろうか?」
これは、オフィスマッサージの導入を検討する人事・総務担当者様からよく出てくる疑問の一つです。
結論からいうと、オフィスマッサージは、予約制・短時間施術で運用することで、就業時間内でも業務への影響を抑えながら導入することが可能です。
特に、1回20分程度の施術であれば、社員が長時間職場を離れる必要はありません。
予約時間になった社員が施術スペースへ移動し、施術後はそのまま業務へ戻る。
このようなシンプルな運用にすることで、福利厚生として利用しやすく、企業側も管理しやすい仕組みをつくることができます。
実際に企業向けオフィスマッサージでは、予約制によって勤務時間への影響を抑える運用が行われています。
オフィスマッサージを就業時間内に導入しても大丈夫?
まず担当者様が気になるのは、
「社員が仕事中にマッサージを受けることにならないか?」
という点ではないでしょうか。
オフィスマッサージは、社員が一斉に仕事を離れて利用するものではありません。
基本的には、
予約する → 時間になったら施術スペースへ移動する → 20分施術を受ける → 業務へ戻る
という流れです。
そのため、予約枠を適切に設定することで、社員が長時間業務を離れることを防げます。
また、施術は服を着たまま受けられるため、着替えのための時間を設ける必要もありません。
「マッサージを受けるために準備や移動に時間がかかる」という負担を小さくできることも、企業内で実施するオフィスマッサージのメリットです。
「勤務時間中の20分」が気になる企業様へ
「20分とはいえ、勤務時間中に社員が席を離れるのは問題ないのでは?」
このように考える担当者様もいらっしゃると思います。
ここで重要なのは、施術時間そのものだけではなく、運用方法をあらかじめ決めておくことです。
例えば、
- 予約制にする
- 1人20分など施術時間を明確にする
- 予約時間になってから施術スペースへ移動する
- 施術が終わったら速やかに業務へ戻る
- 会議や業務の予定と重ならないよう社員自身が予約を管理する
といったルールを設定します。
企業向けオフィスマッサージでは、実際に社内で予約表を利用して予約を管理する運用例もあります。
つまり、重要なのは、
「勤務時間中にマッサージをするか、しないか」だけではありません。
「勤務時間への影響をどのように小さくするか」まで含めて制度設計することが大切です。
20分施術なら、1日に何人利用できる?
ここでは、実際に企業へオフィスマッサージを導入する場合を想定して、具体的なスケジュールを見てみましょう。
今回の例では、
- 開始時間:11:00
- 終了時間:17:30
- 1回:20分
- 休憩:30分
- 実働:6時間
- 予約制
- 最大18名
という設定にしています。
1日のタイムスケジュール例
| 枠 | 時間 |
|---|---|
| 1 | 11:00~11:20 |
| 2 | 11:20~11:40 |
| 3 | 11:40~12:00 |
| 4 | 12:00~12:20 |
| 5 | 12:20~12:40 |
| 6 | 12:40~13:00 |
| 7 | 13:00~13:20 |
| 8 | 13:20~13:40 |
| 9 | 13:40~14:00 |
| 休憩 | 14:00~14:30 |
| 10 | 14:30~14:50 |
| 11 | 14:50~15:10 |
| 12 | 15:10~15:30 |
| 13 | 15:30~15:50 |
| 14 | 15:50~16:10 |
| 15 | 16:10~16:30 |
| 16 | 16:30~16:50 |
| 17 | 16:50~17:10 |
| 18 | 17:10~17:30 |
20分 × 18枠=360分(6時間)
そのため、このスケジュールでは、1人の施術者で最大18名の施術枠を設定できます。
もちろん、実際の導入時には企業様の勤務形態、昼休み、会議時間、社員数などに合わせて調整することが重要です。
なぜ「20分」という短時間施術が企業に向いているのか
企業で行うオフィスマッサージでは、社員一人ひとりに長時間の施術時間を設定することだけが正解ではありません。
むしろ企業内では、できるだけ多くの社員が利用でき、かつ業務への影響を抑えられる時間設定が重要になります。
例えば20分であれば、
「少し身体をリフレッシュして仕事に戻る」
という利用方法をつくりやすくなります。
実際に、企業向けサービスの中でも20分施術を採用し、1時間で3名が利用できるプランを案内している例があります。
オフィスマッサージは「一人に長時間施術するサービス」というより、働く社員が仕事の合間に利用しやすい福利厚生として設計することもできます。
予約制にすることで、企業側の負担も抑えられる
オフィスマッサージを導入する際には、
「社員が好きな時間に来て、仕事が止まってしまわないか?」
という心配もあります。
そこで重要になるのが予約制です。
例えば、社内であらかじめ予約枠を公開しておき、社員自身が希望する時間を予約します。
すると、
11:00~11:20 → Aさん
11:20~11:40 → Bさん
11:40~12:00 → Cさん
というように、利用者が明確になります。
施術者側も1日のスケジュールを把握でき、企業側も「誰がいつ利用するのか」を管理しやすくなります。
実際の導入事例でも、社内チャットなどで予約表を共有し、社員が自分で予約する仕組みが採用されています。
「仕事を止めない福利厚生」という考え方
福利厚生は、社員に喜ばれることだけを考えればよいわけではありません。
企業として導入する以上、
「社員にとって利用しやすい」
と同時に、
「会社にとって運用しやすい」
ことも重要です。
オフィスマッサージの場合、
- オフィス内で受けられる
- 予約制にできる
- 20分程度の短時間施術にできる
- 施術スペースまでの移動だけで利用できる
- 服を着たまま施術を受けられる
という形にすることで、社員の負担を抑えながら制度として運用しやすくなります。
日本オフィスマッサージ協会でも、企業・法人向けの福利厚生サービスとして、オフィスへ施術者が訪問する形でサービスを提供しています。
オフィスマッサージの導入で担当者が考えておきたい3つのポイント
1.施術スペースを決める
まず必要になるのが施術場所です。
会議室や空きスペースなど、社内で施術を行える場所を決めます。
JOMAでは、企業様のオフィス環境やご希望に合わせて、実施方法を相談しながら導入プランを検討できます。
2.予約方法を決める
次に、社員がどのように予約するのかを決めます。
予約表や社内ツールなど、企業様が使いやすい方法で運用することで、担当者様の管理負担を抑えやすくなります。
3.勤務時間との関係を社内で決める
ここは企業ごとに考え方が異なります。
「就業時間中に利用可能」とするのか、
「休憩時間を中心に利用する」のか、
「部署や勤務形態によってルールを変える」のか。
会社の就業規則や勤務形態などを踏まえ、社内で適切な運用ルールを決めておくことが重要です。
オフィスマッサージを導入する際には、サービス提供会社と相談しながら、企業に合った運用方法を設計することをおすすめします。
オフィスマッサージは「社員のため」だけではない
オフィスマッサージというと、
「社員がリラックスするための福利厚生」
というイメージを持たれるかもしれません。
もちろん、それも大きな目的の一つです。
しかし、企業にとっては、
福利厚生の充実
従業員満足度の向上
健康経営への取り組み
働きやすい職場環境づくり
など、さまざまな目的で活用できる施策です。
JOMAでも、企業向けオフィスマッサージを福利厚生の一環として提供し、健康経営や従業員満足度向上を支援しています。
よくある質問
Q. 就業時間中に社員がマッサージを受けてもよいのでしょうか?
企業ごとに勤務規則や制度が異なるため、一律に判断するものではありません。
ただし、予約制・短時間施術などの運用によって、業務への影響を抑えながら導入することは可能です。
導入前に、社内の勤務ルールと照らし合わせて運用方法を決めることをおすすめします。
Q. 20分で本当に利用する意味がありますか?
20分という短時間だからこそ、業務の合間に利用しやすいというメリットがあります。
「長時間仕事を離れるのは難しいけれど、短時間なら利用できる」という社員様にも利用していただきやすい設計です。
Q. マッサージを受けるために着替える必要はありますか?
今回ご紹介している運用では、服を着たまま施術を受けることを想定しています。
そのため、着替えの時間を別途確保する必要がありません。
Q. 予約時間になったらどうすればよいですか?
予約時間になった社員様が、施術スペースへ移動して施術を受けます。
施術終了後は、そのまま業務へ戻るというシンプルな流れです。
Q. 1日に何人くらい利用できますか?
20分施術の場合、今回の例では、
11:00~17:30/休憩30分/実働6時間
で、18名分の施術枠を設定できます。
ただし、実際の人数は、施術時間、休憩、企業様の勤務形態、施術者数などによって変わります。
「勤務時間中だから導入できない」と考える必要はありません
オフィスマッサージの導入を検討するとき、
「社員が仕事中にマッサージを受けるのは難しいのでは?」
と考えてしまうのは自然なことです。
しかし、重要なのは「就業時間中かどうか」だけではありません。
予約制にする。
施術時間を20分程度にする。
予約時間になったら施術スペースへ移動する。
施術後は速やかに業務へ戻る。
このように、最初から業務への影響を考えた運用設計を行うことで、オフィスマッサージを企業の福利厚生として取り入れやすくなります。
社員にとっては、わざわざ勤務先を離れてマッサージ店へ行く必要がありません。
企業にとっても、社員が利用するための移動時間を最小限に抑えられます。
だからこそ、オフィスの中で受けられるオフィスマッサージには、企業向け福利厚生としての価値があります。
自社に合ったオフィスマッサージの導入方法をご相談ください
「勤務時間中に導入できるのか」
「社員数に対して何時間必要なのか」
「20分と30分ではどちらがよいのか」
「施術スペースはどのくらい必要なのか」
「予約はどのように管理すればよいのか」
オフィスマッサージは、企業によって適した導入方法が異なります。
日本オフィスマッサージ協会では、企業様の人数や勤務形態、実施場所、ご希望の時間などをお伺いしたうえで、導入方法をご相談いただけます。
「まずは自社で導入できるか相談したい」
という段階でも問題ありません。
社員の健康と働きやすい環境づくりを考える福利厚生の一つとして、オフィスマッサージを検討してみてはいかがでしょうか。
日本オフィスマッサージ協会では、企業様向けのオフィスマッサージについてご相談・無料体験を承っております。
[お問い合わせ・無料体験はこちら]


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