オフィスマッサージの導入を稟議に通すには？福利厚生のメリットと無料体験の活用方法

オフィスマッサージを福利厚生として導入したいと考えたとき、人事・総務担当者の方が悩みやすいのが「社内の稟議をどのように進めればよいのか」という点です。

社員にとっては魅力的な福利厚生でも、会社として導入する以上、

「会社にどのようなメリットがあるのか」

「社員全員が利用できるのか」

「仕事への影響はないのか」

「費用に見合うサービスなのか」

といった点を、上司や経営層に説明する必要があります。

そこで本記事では、オフィスマッサージを福利厚生として導入する際に、稟議で整理しておきたいポイントを人事・総務担当者向けに解説します。

また、導入を検討する前に実際の施術を確認できる無料体験についても紹介します。

オフィスマッサージの導入で稟議に必要なポイント

オフィスマッサージの導入を稟議にかける際には、単に

「社員がマッサージを受けられる福利厚生」と説明するだけではなく、会社側のメリットや運用方法まで整理しておくことが重要です。

特に、以下のポイントを明確にしておくと、社内で説明しやすくなります。

• なぜ導入するのか
• 会社にどのようなメリットがあるのか
• 社員全員が利用できるのか
• 業務への影響はないのか
• どのように予約・利用するのか
• 導入後に利用される制度になるのか
• 実際のサービスを事前に確認できるのか

オフィスマッサージは、社員への福利厚生という側面だけでなく、

会社が社員の働く環境を整えるための施策として考えることができます。

オフィスマッサージを福利厚生として導入するメリット

社員が利用しやすい福利厚生を提供できる

福利厚生は、制度として用意するだけではなく、社員が実際に利用できることが重要です。

オフィスマッサージは、社員が勤務するオフィス内で利用できるため、外部のマッサージ店などへ移動する必要がありません。

「仕事の合間に利用できる」

「会社にいる時間を活用できる」

という点は、社員にとって利用のハードルを下げる要素になります。

特に、仕事が忙しく、外部のサービスを利用する時間を取りにくい社員にとっても、身近な場所で利用できる福利厚生となります。

社員のリフレッシュをサポートできる

デスクワークやパソコン作業などが続く環境では、身体的な負担を感じる社員もいます。

オフィスマッサージを福利厚生として提供することで、社員が仕事の合間にリフレッシュできる機会を設けることができます。

福利厚生の目的を「社員に何かを提供する」だけでなく、

社員が働き続けるための環境を整えること

と考えることで、会社としての導入目的も説明しやすくなります。

「使われる福利厚生」にしやすい

福利厚生制度を導入しても、利用方法が複雑だったり、利用場所が遠かったりすると、実際の利用につながらないことがあります。

オフィスマッサージの場合、会社内でサービスを受けられるため、社員にとって利用方法をイメージしやすいことが特徴です。

福利厚生を【制度として存在するもの】から、【社員が実際に利用する制度】と考えることができます。

会社にとってオフィスマッサージを導入するメリット

稟議を作成するときに重要なのは、「社員にメリットがある」だけではありません。

経営層や上司からは、

「会社が費用を負担してまで導入する理由は何か？」

という視点で確認されることがあります。

そのため、会社側のメリットも整理しておきましょう。

社員を大切にする職場環境づくりにつながる

オフィスマッサージは、社員の身体的なリフレッシュをサポートする福利厚生の一つです。

社員が日々働くオフィスに、仕事だけではなく「社員のための時間」を設けることで、働く環境をより充実させる取り組みになります。

出社するきっかけの一つになる

テレワークやハイブリッドワークが普及した現在では、「社員にどのように出社してもらうか」という課題を抱える企業もあります。

オフィスマッサージは、オフィスで受けられる福利厚生です。

そのため、会社に出社した際に利用できる福利厚生を充実させることが、

出社するきっかけの一つになる可能性があります。

もちろん、オフィスマッサージを導入しただけで出社率が必ず上がるというものではありません。

しかし、実際のお声として

「出社したときに利用できる福利厚生がある」

「マッサージのある曜日は会社で施術を受けられるので、頑張って出社します」

というご意見もいただいております。

会社の環境を整えることは、出社したくなる職場づくりを考える際の一つの選択肢になります。

福利厚生の充実を社内外に伝えやすい

社員が実際に利用できる福利厚生は、社内での制度活用だけでなく、採用活動などで会社の取り組みを伝える際にも活用できます。

特に、人材採用において福利厚生を重視する人材に対して、

「社員が働きやすい環境をどのように整えているか」

を具体的に伝える材料になります。

「社員全員が利用できるのか？」という稟議上の疑問

オフィスマッサージの導入を検討する際、人事・総務担当者が気にするポイントの一つが、

「社員全員が利用できる福利厚生になるのか？」

ということです。

実際に企業のご担当者様が会社に稟議をかけ、経営層から導入が却下になる部分が

【社員全員が利用できるか？】

【一部の社員のみが福利厚生を受ける可能性がある】

という意見でした。

福利厚生として導入するのであれば、一部の社員だけが利用する制度にならないよう、社員数と利用方法を事前に設計しておくことが大切です。

予約制にすることで利用機会を管理する

オフィスマッサージは、予約制で運用することで、社員が利用する時間をあらかじめ決めることができます。

予約枠を設定し、社員が事前に予約することで、特定の社員だけが利用し続けることを防ぎやすくなります。

また、導入当初から大量の予約枠を設定するのではなく、実際の利用状況を確認しながら実施頻度や予約枠を調整することも重要です。

最初から予約枠を増やしすぎないことも重要

オフィスマッサージの導入で考えておきたいのが、「利用者がまだ少ない段階で、予約枠を作りすぎない」ことです。

認知が十分に広がっていない段階で多くの予約枠を設定すると、予約が埋まらず、費用対効果も悪くなり、制度そのものが利用されていないように見えてしまう可能性があります。

まずは社員に制度を知ってもらい、実際の利用状況を確認しながら、予約枠や実施頻度を調整していくことが大切です。
▶ 社員数ごとに、週何回・1回何時間から始めている企業が多いかは、福利厚生マッサージの相場と始め方（導入223社の実績）でまとめています。

オフィスマッサージは仕事中でも利用できる？業務への影響は？

稟議でよく確認されるもう一つのポイントが、

「勤務時間中にマッサージを受けて、仕事に影響しないのか？」

という点です。

オフィスマッサージは、勤務時間中に利用するケースもあります。

だからこそ、重要なのは「勤務時間中にマッサージを受けるかどうか」だけではなく

業務への影響を抑えられる運用にすることです。

基本的には予約制にして、予約時間になった社員が施術スペースへ移動し、施術が終了したら業務へ戻るという流れにします。

これにより、社員が長時間業務を離れることを避けながら、福利厚生を利用できる環境を整えられます。

企業ごとの勤務形態や業務内容に合わせて、施術時間や予約枠を設定することも重要です。

稟議書に記載しておきたい項目

オフィスマッサージを社内で提案する場合、以下の項目を整理しておくと説明しやすくなります。

稟議項目	確認・記載する内容
導入目的	社員のリフレッシュ・福利厚生の充実など
対象者	社員を対象とした利用方法
利用方法	予約制などの運用方法
実施場所	社内の施術スペース
実施時間	勤務時間・休憩時間など企業に合わせて設定
業務への影響	予約制により業務への影響を抑える
会社側のメリット	福利厚生の充実、職場環境づくり、出社するきっかけなど
利用状況	予約数・利用状況を確認しながら運用
費用	契約内容・実施頻度に応じて確認
導入前の確認	無料体験を利用して施術や運用を確認

このように整理しておくことで、「マッサージを導入したい」という単純な提案ではなく、会社として福利厚生を導入する理由と運用方法を含めた提案として稟議にかけることができます。
▶ 費用の目安（1時間あたりの相場・従業員数別の月額）は、オフィスマッサージの導入費用・料金相場をご覧ください。

稟議を出す前に「無料体験」で確認する方法

オフィスマッサージを導入するか迷っている場合、いきなり契約を決める必要はありません。

当協会では、導入を検討されている企業様向けに、実際の施術を体験していただける無料体験をご用意しています。

90分枠の中で何名様でも、無料で施術を体験

無料体験では、

90分枠の中であれば何名様でも無料（例：30分の施術を3名様、など）

実際に体験していただけます。

担当者自身が施術を体験することで、

• どのような施術なのか
• 社員が利用しやすいサービスなのか
• オフィス内でどのように実施するのか
• 施術スペースをどのように設置するのか
• 業務への影響をどの程度抑えられそうか

などを、導入前に確認できます。

これは、稟議を作成する人事・総務担当者にとっても大きなメリットです。

資料だけで判断するのではなく、実際にサービスを体験したうえで社内に提案できるからです。
▶ 無料体験の内容と流れは、無料体験施術の流れをご覧ください。

無料体験を稟議の材料として活用する

社内稟議では、担当者がサービスを実際に確認しているかどうかによって、説明のしやすさが変わります。

例えば、

「社員にとって良さそうな福利厚生です」

という説明だけではなく、

「実際に無料体験を行い、施術内容や社内での運用方法を確認しました」

と説明できれば、より具体的な情報をもとに社内で検討できます。

また、体験後に、

• 社員が利用しやすいか
• 予約方法に問題がないか
• 施術スペースを確保できるか
• 業務への影響を抑えられるか
• 社員からどのような反応があるか

などを確認しておくことで、導入後のイメージも持ちやすくなります。

オフィスマッサージの稟議で大切なのは「導入後」をイメージすること

オフィスマッサージの稟議では、導入すること自体を目的にするのではなく、

「導入した後に、社員に利用される福利厚生になるか」

まで考えることが重要です。

社員が利用しやすい仕組みを作り、業務への影響を抑えながら運用し、利用状況を確認していく。

そのうえで、企業の規模や出社状況、社員の働き方に合わせて予約枠や実施頻度を調整していくことが、継続的に利用される福利厚生につながります。

まとめ｜オフィスマッサージの導入を検討するなら、まずは実際に体験

オフィスマッサージを福利厚生として導入する際、稟議で重要になるのは、

「社員にとって良いサービスか」だけではなく、「会社として導入する意味があるか」

という視点です。

特に、

• 社員が利用しやすい福利厚生であること
• 社員全員が利用できる仕組みを考えること
• 予約制によって業務への影響を抑えること
• 福利厚生の充実によって働く環境を整えること
• 出社するきっかけの一つになる可能性があること
• 導入後の利用状況を確認しながら運用すること

などを整理しておくことで、社内での検討がしやすくなります。

そして、導入前に実際のサービスを確認できるのが無料体験です。

当協会では、90分枠の中であれば何名様でも（例：30分×3名様）、無料で実際の施術を体験していただけます。

「自社で導入した場合、社員はどのように利用するのか」

「業務への影響はどの程度なのか」

「社員にとって利用しやすい福利厚生なのか」

といった点を、実際に体験しながらご確認いただけます。

オフィスマッサージの導入を検討されている人事・総務担当者の方は、まずは無料体験を通して、自社に合った福利厚生なのかをご確認ください。
▶ 社内でよく出る反対意見と答え方は、福利厚生マッサージ導入ガイドでも解説しています。

FAQ｜オフィスマッサージの稟議・導入について

Q. オフィスマッサージを福利厚生として導入する場合、稟議では何を説明すればよいですか？

導入目的、対象者、利用方法、実施頻度、費用、業務への影響、会社側のメリット、導入後の運用方法などを整理すると、社内で説明しやすくなります。

Q. 社員全員が利用できる福利厚生にできますか？

予約制などの運用方法を設定することで、社員が利用する機会を作ることができます。導入時には、社員数や勤務形態などを踏まえて利用方法を検討することが重要です。

Q. 勤務時間中に利用すると業務に影響しませんか？

予約制で施術時間をあらかじめ設定することで、業務への影響を抑えながら運用することができます。企業の勤務形態や業務内容に合わせて、施術時間や予約枠を設定することが大切です。

Q. オフィスマッサージを導入すると出社率は上がりますか？

オフィスマッサージを導入しただけで出社率が必ず上がるとはいえません。一方で、実際にマッサージのある曜日は会社で施術を受けられるから頑張って出社します。

というお声もいただいております。

オフィスで利用できる福利厚生を充実させることは、社員が出社するきっかけの一つの可能性としてお考えください。

Q. 導入前に施術を体験できますか？

はい。当協会では、導入を検討されている企業様向けに、90分枠の中であれば何名様でも無料の体験施術（例：30分×3名様）をご用意しています。実際の施術や社内での運用イメージを確認したうえで、導入をご検討いただけます。

Q. 無料体験をしたら契約しなければいけませんか？

いいえ。無料体験は、導入前に実際のサービスを確認していただくためのものです。

体験を通して、自社の福利厚生として適しているかをご検討いただければ幸いです。