離職率対策・定着率向上と福利厚生マッサージ

離職率対策としての福利厚生マッサージ｜定着率・人的資本開示の観点から

「福利厚生としてマッサージを導入したい」というご相談の背景を伺うと、本当のテーマが人材の定着であることが少なくありません。採用コストが上がり続けるなかで、いま在籍している方に長く働いていただくことの価値が、以前より明確に見えるようになったためだと考えられます。

このページでは、公的な統計をもとに離職と職場環境の関係を整理したうえで、福利厚生マッサージが担えること・担えないことを率直にお伝えします。

日本オフィスマッサージ協会は、東京23区の企業様専門で福利厚生マッサージを提供しています（導入実績223社・施術者175名）。サービスの全体像は福利厚生マッサージとは（費用相場・メリット・経費処理）をご覧ください。

令和6年の離職率は14.2％。理由の上位に「労働条件」と「人間関係」がある

厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」によると、令和6年1年間の離職率は14.2％でした（前年比1.2ポイント低下）。前職を辞めた理由を「その他の個人的理由」を除いてみると、次のような結果になっています。

※出典：厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概況」

特に女性では「労働条件（労働時間、休日等）が悪かった」が前年より1.7ポイント上昇しており、働く環境そのものへの評価が、離職の判断に影響していることがうかがえます。

ここで注目したいのは、上位の理由のうち給与以外は日々の職場環境に関わるものだという点です。給与水準の見直しはすぐには動かせませんが、職場環境は比較的短い期間で手を入れることができます。

見落とされがちなのは「辞めた人」ではなく「不調のまま働いている人」

離職率は、すでに起きてしまった結果の数字です。その手前には、辞めてはいないものの、体調が万全でないまま出社している状態があります。これをプレゼンティーイズムと呼びます。

経済産業省「企業の『健康経営』ガイドブック」で紹介されている健康関連総コストの内訳では、次の割合が示されています。

※このほかに医療費・傷病手当金などが含まれます。出典：経済産業省「企業の『健康経営』ガイドブック」

つまり、企業が負担している健康関連コストの大部分は、休んだ人ではなく、出社している人から生じています。肩こりや腰痛、慢性的な疲労は、休職するほどではないため見過ごされやすい一方で、集中力や作業効率に影響します。

2026年3月期から、人的資本開示で「健康」の説明が求められる

有価証券報告書を提出する企業では、2023年3月期決算から人材育成・社内環境整備に関する情報開示が義務づけられています。さらに2026年3月期からは開示が拡充され、経営戦略と結びついた人材戦略の説明が求められるようになりました。

健康に関わる領域では、メンタルヘルス・労働安全衛生・ウェルビーイングといった項目が対象となり、定期健診受診率やストレスチェック受検率とあわせて、プレゼンティーイズムが指標として扱われています。

福利厚生マッサージは、この文脈で「従業員の心身のコンディションに対する具体的な施策」として説明しやすい取り組みです。実施日・実施回数・利用人数といった記録が残るため、社内報告の材料にもなります。

※上場企業でなくても、採用の場面で健康経営への取り組みを問われるケースは増えています。

福利厚生マッサージが担えること・担えないこと

はじめに率直にお伝えします。マッサージを導入すれば離職率が下がる、と申し上げることはできません。離職は複数の要因が重なって起きるものであり、単一の施策で説明できるものではないためです。

そのうえで、職場環境への不満が離職理由の上位にあるという統計を踏まえると、労働環境の改善策のひとつとして位置づける意味はあると考えています。

導入企業様で共通して見られること

守秘義務順守のため具体的な企業様名は伏せさせていただいておりますが、ご契約先で共通して見られる点をお伝えします。

・開始当初から予約枠が埋まるようになり、セラピストの人数や実施日を増やすケースが多くあります
・「次回はいつですか」と社員の方から総務ご担当者様へ問い合わせが入る、という声を複数いただいています
・一度ご導入いただいた企業様には、長くご継続いただいています

業種ごとの具体的な運用については、以下のページでご紹介しています。

・IT企業様の導入事例
・金融・資産運用会社様の導入事例
・不動産会社様の導入事例
・士業事務所様の導入事例
・暗号資産関連企業様の導入事例
・ゲーム会社様の導入事例

費用と始め方

まずは無料体験施術で、実際の施術と運用の流れをご確認いただくことをおすすめしています。社内での検討材料として、体験時に社員の方からご感想を集める企業様も多くいらっしゃいます。導入までの流れはご利用の流れをご覧ください。

よくあるご質問

離職率が下がったという実績データはありますか。

離職率は多くの要因で変動するため、当会の施術との因果関係を示すデータは保有しておりません。断定的なご説明は控えております。一方で、導入企業様のご継続の状況や、社内での予約の埋まり方については、実際の運用を通じてお伝えできます。

人的資本開示や健康経営の資料に、実施内容を記載できますか。

可能です。実施日・実施回数・ご利用人数などの記録をお渡しできます。ご要望に応じて、社内アンケートの実施もご相談いただけます。

小規模な会社でも導入できますか。

可能です。ご利用人数に応じて時間数を調整いたします。まずはご相談ください。

どのくらいの頻度で実施するのが良いですか。

週1回〜隔週での定期実施をおすすめしています。単発では体感が一時的なものにとどまりやすく、社内にも定着しにくいためです。当会では原則として定期的な導入をお願いしております。

ご相談・お申し込み

定着率や健康経営の観点からご検討中の企業様も、まずはお気軽にご相談ください。お問い合わせフォームより承っております。よくあるご質問もあわせてご覧ください。