福利厚生サービスの比較｜研修・旅行・ヘルスキーパー・マッサージチェアとの違い

福利厚生マッサージの概要・導入のご相談は福利厚生マッサージなら日本オフィスマッサージ協会（トップページ）をご覧ください。

Contents

1 福利厚生サービスの料金体系比較

福利厚生サービスの料金体系比較

福利厚生施策の比較（早見表）

福利厚生の予算をどこに使うか検討される際、他の施策と比べてどうかを一覧にしました。それぞれ目的が異なるため、優劣ではなく自社の課題に合うかどうかでご判断ください。

コミュニケーション研修	単発で効果が出やすい一方、1回あたりのコストが高く、企画担当者の負担が大きい。日々のモチベーション維持にはつながりにくい
研修旅行	100名規模で50万円前後。喜ぶ社員様もいるが、不満の声も上がりやすく、企画担当者の負担が大きい
ヘルスキーパー雇用	常駐で手厚い反面、採用・人件費・労務管理が発生。1名分の稼働で全社員をカバーするのは難しい
マッサージチェア	一度買えば費用はかからないが、設置スペースが常に必要で、順番待ちや衛生面の課題が出やすい
オフィスマッサージ	ベッド使用料・駐車場代の負担なし。実施した分だけの費用で、施術者が対応するため設営・撤収の手間もなし。スペースも実施時のみ

「使われない福利厚生」になっていませんか

福利厚生で最も多い失敗は、制度はあるのに使われないことです。カフェテリアプランや提携施設の割引は、申請の手間や「わざわざ行く」ハードルで利用率が伸び悩むケースが少なくありません。

オフィスマッサージが続きやすいのは、社内で完結し、移動時間がゼロだからです。実際の導入企業様では予約枠の90%以上が埋まる状態が続いています。

利用のハードル	社内で完結するため、移動時間ゼロ。就業時間内や休憩時間に利用できます
効果の実感	その場で体感できるため、「使ってよかった」が伝わりやすく、リピートにつながります
担当者の運用負荷	設営・撤収はセラピストが対応。導入後は打ち合わせがほぼ不要になった企業様もあります
費用の柔軟性	全額会社負担のほか、社員様に一部ご負担いただく設計も可能です

オフィスマッサージ業者を選ぶときの確認ポイント

同じオフィスマッサージでも、業者によって条件が大きく異なります。相見積もりを取られる際は、以下をご確認ください。

初期費用	初期費用・ベッド代・登録料などの有無（当協会は0円です）
交通費・出張費	別途請求されるか。駐車場代の扱いも確認を（当協会は原則ご負担いただきません）
休憩・インターバル	休憩時間やベッド清掃の時間が課金対象かどうか。ここは業者によって差が出ます
最低利用時間・回数	1日何時間から、月何回からか（当協会は4時間～）
契約期間と解約	年間契約が必須か、途中解約時の違約金があるか（当協会は導入時1ヶ月単位も可、違約金なし）
資格と保険	国家資格者が在籍しているか。損害賠償保険に加入しているか
体験施術	契約前に体験できるか、費用はかかるか（当協会は3名様まで無料）

費用の相場観についてはオフィスマッサージの導入費用・料金相場、当協会の詳細は福利厚生マッサージとはをご覧ください。

コミュニケーション研修の場合

会社様ご負担額：社内の従業員様の数および内容により様々

メリット）
モチベーションUPにつながる
気分転換になる
社員どうしでコミュニケーション交流が起こる

デメリット）
毎日の仕事のモチベーション向上にはつながりにくい
企画担当者の時間的、精神的負担が大きい
成果が計りにくい
１回あたりのコストがかなり高い

研修旅行の場合

会社様ご負担額：社員様１人×5,000円程～（１００名の場合は、５０万円前後）

メリット）
喜ぶ社員様もいる
気分転換になる

デメリット）
毎日の仕事のモチベーション向上にはつながりにくい
企画担当者の時間的、精神的負担が大きい
１回あたりのコストが高い
満足度を高めようとしても限界があり不満の声が上がりやすい
交流を目的にしても、いつも同じメンバーで集まってしまう

ヘルスキーパー１人を雇用した場合

会社様ご負担額：月間２０万円ほど（年間２５０万円～３００万円）
（時給1,000円～1,500円）

メリット）
常駐のため、定時内ならいつでもサービスが受けられる
個室のため従業員様が落ち着いて受けられる
治療行為が可能

デメリット）
治療室開設コストが高い
施術時間に空きが生じる可能性があり無駄なコストが発生しやすい
予約の埋まり具合が想定しづらい
正社員（契約社員）として雇用するため、労務費負担が発生する

マッサージチェアの場合（１台）

会社様ご負担額：購入金額２０万円程～１００万円程
継続的にかかる費用：電気代および修理代のみ

メリット）
初期投資以外のコストが安くて済む
経理的に、償却処理が可能
管理の手間がかからない

デメリット）
社員様の満足の行くものでない可能がでてくる（飽きてしまう）
施術に比べて、技術的、メンタル的効果が薄い
頭、首、腕、肩上部などへの施術が届きにくい
使用頻度が落ちていく可能性あり

オフィスマッサージ（リラクゼーション）の場合

会社様ご負担額：社内の従業員様の需要に応じて決定可能

メリット）

五感すべてを刺激することにより、完全に環境を変える事が可能
希望する社員様のみが受けるため満足度が極めて高い
身体的なケアが期待できる
精神的なケアも期待できる
日々の仕事のモチベーションUPが期待できる
福利厚生サービス満足度が高く従業員様としての満足度が高くなる
離職率の低下が期待できる
運営管理が極めて簡単（ご担当者様の負担が少ない）
リラクゼーションという共通の話題でつながりや、交流が出来やすい

デメリット）
導入にあたって信頼出来る業者様またはセラピストの選定が必要
最初の施術時間数の設定を間違えてしまうと無駄なコストがかかってしまう
他の福利厚生と比較検討される際は、離職率対策・定着率向上と福利厚生マッサージもあわせてご覧ください。人的資本開示（2026年3月期からの拡充）の文脈での位置づけを説明しています。