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オフィスマッサージの整体とリラクゼーションの違いとは？

2026-10-04 [記事URL]

オフィスマッサージを福利厚生として導入する際、「整体」と「リラクゼーション」のどちらを選ぶべきか、悩む企業担当者も少なくありません。

どちらも手技を用いたサービスですが、施術の目的や内容、施術者の資格、法律上の位置づけなどには違いがあります。また、企業が導入する際には、契約内容や料金体系、安全管理についても理解しておくことが重要です。

本記事では、整体とリラクゼーションの違いを比較しながら、企業がオフィスマッサージを福利厚生として導入する際に知っておきたいポイントを解説します。

この記事のポイント

• 整体は身体の状態や動きに着目したケア、リラクゼーションは心身のリラックスを目的としたケア。法律上の統一した定義はありません
• あん摩・マッサージ・指圧を業として行うには国家資格が必要です。名称ではなく実際の施術内容で判断されます
• 契約前に、施術内容・安全管理・賠償責任保険・料金に含まれる範囲を確認しましょう

1. 整体とリラクゼーションの違い

整体とリラクゼーションは、いずれも手技を用いるサービスですが、一般的には施術の目的や提供内容に違いがあります。

整体は身体の状態や動きに着目した手技によるケア、リラクゼーションは心身のリラックスや休息を目的としたケアとして提供されることが一般的です。

ただし、整体やリラクゼーションには法律上統一された定義がなく、実際の施術内容は事業者によって異なります。

整体の特徴

整体は、身体の状態や姿勢、筋肉の緊張、関節の動きなどに着目し、手技を用いて身体のケアを行うサービスです。

事業者によっては、身体の動きや姿勢に着目した施術、ストレッチなどを組み合わせて提供しています。

ただし、整体という名称自体に国家資格制度があるわけではなく、整体師という名称も国家資格を意味するものではありません。また、整体で病気やけがを診断・治療できるわけではありません。

リラクゼーション・もみほぐしの特徴

リラクゼーションは、日常生活やデスクワークなどで蓄積した疲労感を和らげ、心身をリラックスさせることを主な目的としたサービスです。

もみほぐしは、筋肉などに手技で働きかけるサービスとして提供されることが多く、リラクゼーションの一環として利用されています。

施術内容や刺激の強さは事業者によって異なり、短時間で気軽に利用できるサービスもあります。

なお、リラクゼーションやもみほぐしという名称であっても、実際の施術が法律上のあん摩・マッサージ・指圧に該当する場合には、資格に関する法的な規制に注意する必要があります。

整体とリラクゼーションの比較表

比較項目	整体	リラクゼーション・もみほぐし
主な目的	身体の状態や動きに着目したケア	心身のリラックス、休息
主な施術内容	手技、ストレッチなど	揉む、押す、さするなどの手技
施術の考え方	姿勢や身体の動きなどに着目	リラックスや心地よさを重視
国家資格	整体自体に国家資格制度はない	リラクゼーション自体に国家資格制度はない
施術者	資格・経験は事業者によって異なる	資格・経験は事業者によって異なる
法律上の位置づけ	実際の施術内容によって異なる	実際の施術内容によって異なる
企業での活用	身体のケアを目的とした福利厚生	リフレッシュを目的とした福利厚生
契約形態	月額契約、時間制など	月額契約、時間制など

このように、両者には一般的な特徴の違いがありますが、企業が導入する際には、名称だけでなく、実際にどのような施術を提供するのかを確認することが大切です。

2. 国家資格の有無と法律上の違い

オフィスマッサージを導入する際、企業が特に注意したいのが、施術者の資格と法律上の位置づけです。

日本では、あん摩・マッサージ・指圧を業として行う場合、原則としてあん摩マッサージ指圧師の国家資格が必要です。はり・きゅうについても、それぞれ対応する国家資格が定められています。

一方、整体師やリラクゼーションセラピストには、それぞれの名称に対応する国家資格制度はありません。

ただし、国家資格がないからといって、すべての手技によるサービスが直ちに違法になるわけではありません。重要なのは、サービスの名称ではなく、実際に行われる施術の内容です。

無資格者による施術で注意したいこと

厚生労働省は、無資格者があん摩・マッサージ・指圧などを業として行うことについて、法律に基づく規制を示しています。

そのため、企業が無資格者による整体やもみほぐしを導入する場合にも、実際の施術内容が資格を必要とする業務に該当しないか、十分に確認する必要があります。

また、施術者の資格だけでなく、次のような点も重要です。

• 施術前に利用者の体調や既往歴などを確認する体制があるか
• 施術中に痛みや体調不良が生じた際の対応が明確か
• 施術者に適切な研修や実務経験があるか
• 事故発生時の連絡体制や賠償責任が明確か

企業が安心してサービスを導入するためには、資格の有無だけでなく、施術者の経験や安全管理体制を総合的に確認することが大切です。

3. 企業が契約する際の違いと注意点

整体とリラクゼーションでは、一般的なサービスの方向性は異なりますが、企業との契約条件については、必ずしも大きな違いがあるわけではありません。

どちらも月額契約や時間制契約などで提供されることがあり、実際の契約条件は事業者によって異なります。

企業が契約する際には、次の項目を確認しましょう。

比較項目	確認すべき内容
契約料金	月額固定、時間制、訪問回数制など
施術時間	1人当たりの施術時間と1日の実施時間
施術者	資格、経験、研修内容
施術場所	会議室、休憩室、専用スペースなど
施術内容	提供する手技と施術の範囲
安全管理	体調確認、事故発生時の対応
保険	施術者や事業者が加入する賠償責任保険
契約期間	最低契約期間、更新、解約条件
予約方法	事前予約制、当日受付制など

料金体系の違い

料金は施術の名称だけで決まるものではありません。

施術時間、施術者の人数、訪問頻度、交通費、施術用備品の有無などによって変わります。

例えば、短時間のリラクゼーションを定期的に提供する契約と、個々の利用者に合わせた施術を提供する契約では、必要な人員や運営体制が異なる場合があります。

そのため、単純に1人当たりの施術料金だけで比較するのではなく、月額費用に対して何人が利用できるのか、どのようなサービスが含まれているのかを確認することが重要です。

▶ 費用の目安（1時間あたりの相場・従業員数別の月額）は、オフィスマッサージの導入費用・料金相場をご覧ください。

契約上の責任と安全管理

企業内で施術を行う場合、施術中の事故や利用者の体調不良への対応について、契約前に確認しておく必要があります。

具体的には、施術者の責任、事業者の責任、企業側の施設管理上の責任を整理し、事故発生時の連絡方法や対応手順を明確にしておくことが大切です。

また、施術者の賠償責任保険への加入状況や、補償の対象となる事故の範囲も確認しておきましょう。

▶ 契約書・請求・稟議まで、法人として契約するときの手順は 法人マッサージの契約・費用・導入手順 にまとめています。

4. 福利厚生として導入するメリット

オフィスマッサージは、従業員が勤務先で手軽に利用できる福利厚生の一つです。

特に、デスクワークが中心の企業では、長時間の座位やパソコン作業による身体的な負担を感じる従業員もいます。

オフィスマッサージを導入することで、勤務時間中にリフレッシュする機会を設けられ、従業員の満足度向上や職場環境の充実につながる可能性があります。

① 従業員のリフレッシュ機会の提供

社内で施術を受けられるため、従業員が勤務時間の合間に利用しやすくなります。外部の施設へ移動する必要がなく、仕事と両立しやすい点も特徴です。

② 福利厚生の充実と従業員満足度の向上

従業員が実際に利用できるサービスを提供することで、福利厚生の充実を図れます。従業員のニーズに合ったサービスであれば、満足度の向上も期待できます。

③ 健康経営への取り組み

従業員の健康に配慮した職場環境づくりは、健康経営に取り組む企業にとって重要なテーマです。オフィスマッサージは、従業員の休息やリフレッシュを支援する施策の一つとして活用できます。

ただし、オフィスマッサージだけで疾病の予防や生産性の向上が保証されるわけではありません。導入後は利用率や従業員アンケートなどを通じて、実際の活用状況を確認することが大切です。

福利厚生費として取り扱う際の注意点

企業がオフィスマッサージを福利厚生として導入する場合、費用の税務上の取り扱いについても確認しておきましょう。

従業員の慰安や健康管理を目的とした費用は、一定の条件のもとで福利厚生費として扱われる場合があります。

ただし、すべてのオフィスマッサージの費用が自動的に福利厚生費として認められるわけではありません。利用対象者や利用条件、費用の負担方法などによって判断が異なるため、導入時には税理士などの専門家に確認することをおすすめします。

▶ 福利厚生費として認められる条件は マッサージ代は経費で落とせる？ で解説しています。

5. オフィスマッサージを導入する際に重視したいポイント

整体とリラクゼーションのどちらを導入する場合でも、企業が重視したいのは、従業員のニーズとサービスの内容が合っているかどうかです。

例えば、短時間で気軽にリフレッシュできる環境を整えたい企業と、施術者の専門性や個々の身体の状態に応じた対応を重視する企業では、求めるサービスが異なります。

導入前には、次の3つのポイントを確認しましょう。

• 利用目的を明確にする：リフレッシュを重視するのか、身体のケアを重視するのかを整理する。
• 施術者とサービス内容を確認する：資格、経験、施術内容、安全管理体制を確認する。
• 導入後の運用を想定する：利用人数、実施時間、予約方法、費用などを検討する。

企業ごとに従業員の人数や勤務形態、福利厚生に求めるものは異なります。そのため、画一的なサービスではなく、企業の実情に合った契約内容を検討することが重要です。

6. 企業のオフィスマッサージ導入なら日本オフィスマッサージ協会

日本オフィスマッサージ協会では、企業ごとのニーズや職場環境に合わせたオフィスマッサージを提供しています。

国家資格保有者が多数在籍しており、施術者の技術力や経験を重視したサービスを展開しています。また、社内リピート率90％超の実績を持ち、大手企業への導入実績もあります。

企業の規模や従業員の勤務形態、設置スペースなどに応じて、柔軟な導入方法をご相談いただけます。

オフィスマッサージの導入を検討されている企業様には、無料体験（90分枠の中であれば何名様でも無料・例：30分×3名様）もご用意しています。

▶ 無料体験の内容と流れは、無料体験施術の流れをご覧ください。

福利厚生の充実や従業員のリフレッシュ環境の整備をご検討中の企業様は、ぜひ一度ご相談ください。

従業員が働きやすい環境づくりを、オフィスマッサージを通じてサポートいたします。

オフィスマッサージの導入を稟議に通すには？福利厚生のメリットと無料体験の活用方法

2026-09-28 [記事URL]

オフィスマッサージを福利厚生として導入したいと考えたとき、人事・総務担当者の方が悩みやすいのが「社内の稟議をどのように進めればよいのか」という点です。

社員にとっては魅力的な福利厚生でも、会社として導入する以上、

「会社にどのようなメリットがあるのか」

「社員全員が利用できるのか」

「仕事への影響はないのか」

「費用に見合うサービスなのか」

といった点を、上司や経営層に説明する必要があります。

そこで本記事では、オフィスマッサージを福利厚生として導入する際に、稟議で整理しておきたいポイントを人事・総務担当者向けに解説します。

また、導入を検討する前に実際の施術を確認できる無料体験についても紹介します。

オフィスマッサージの導入で稟議に必要なポイント

オフィスマッサージの導入を稟議にかける際には、単に

「社員がマッサージを受けられる福利厚生」と説明するだけではなく、会社側のメリットや運用方法まで整理しておくことが重要です。

特に、以下のポイントを明確にしておくと、社内で説明しやすくなります。

• なぜ導入するのか
• 会社にどのようなメリットがあるのか
• 社員全員が利用できるのか
• 業務への影響はないのか
• どのように予約・利用するのか
• 導入後に利用される制度になるのか
• 実際のサービスを事前に確認できるのか

オフィスマッサージは、社員への福利厚生という側面だけでなく、

会社が社員の働く環境を整えるための施策として考えることができます。

オフィスマッサージを福利厚生として導入するメリット

社員が利用しやすい福利厚生を提供できる

福利厚生は、制度として用意するだけではなく、社員が実際に利用できることが重要です。

オフィスマッサージは、社員が勤務するオフィス内で利用できるため、外部のマッサージ店などへ移動する必要がありません。

「仕事の合間に利用できる」

「会社にいる時間を活用できる」

という点は、社員にとって利用のハードルを下げる要素になります。

特に、仕事が忙しく、外部のサービスを利用する時間を取りにくい社員にとっても、身近な場所で利用できる福利厚生となります。

社員のリフレッシュをサポートできる

デスクワークやパソコン作業などが続く環境では、身体的な負担を感じる社員もいます。

オフィスマッサージを福利厚生として提供することで、社員が仕事の合間にリフレッシュできる機会を設けることができます。

福利厚生の目的を「社員に何かを提供する」だけでなく、

社員が働き続けるための環境を整えること

と考えることで、会社としての導入目的も説明しやすくなります。

「使われる福利厚生」にしやすい

福利厚生制度を導入しても、利用方法が複雑だったり、利用場所が遠かったりすると、実際の利用につながらないことがあります。

オフィスマッサージの場合、会社内でサービスを受けられるため、社員にとって利用方法をイメージしやすいことが特徴です。

福利厚生を【制度として存在するもの】から、【社員が実際に利用する制度】と考えることができます。

会社にとってオフィスマッサージを導入するメリット

稟議を作成するときに重要なのは、「社員にメリットがある」だけではありません。

経営層や上司からは、

「会社が費用を負担してまで導入する理由は何か？」

という視点で確認されることがあります。

そのため、会社側のメリットも整理しておきましょう。

社員を大切にする職場環境づくりにつながる

オフィスマッサージは、社員の身体的なリフレッシュをサポートする福利厚生の一つです。

社員が日々働くオフィスに、仕事だけではなく「社員のための時間」を設けることで、働く環境をより充実させる取り組みになります。

出社するきっかけの一つになる

テレワークやハイブリッドワークが普及した現在では、「社員にどのように出社してもらうか」という課題を抱える企業もあります。

オフィスマッサージは、オフィスで受けられる福利厚生です。

そのため、会社に出社した際に利用できる福利厚生を充実させることが、

出社するきっかけの一つになる可能性があります。

もちろん、オフィスマッサージを導入しただけで出社率が必ず上がるというものではありません。

しかし、実際のお声として

「出社したときに利用できる福利厚生がある」

「マッサージのある曜日は会社で施術を受けられるので、頑張って出社します」

というご意見もいただいております。

会社の環境を整えることは、出社したくなる職場づくりを考える際の一つの選択肢になります。

福利厚生の充実を社内外に伝えやすい

社員が実際に利用できる福利厚生は、社内での制度活用だけでなく、採用活動などで会社の取り組みを伝える際にも活用できます。

特に、人材採用において福利厚生を重視する人材に対して、

「社員が働きやすい環境をどのように整えているか」

を具体的に伝える材料になります。

「社員全員が利用できるのか？」という稟議上の疑問

オフィスマッサージの導入を検討する際、人事・総務担当者が気にするポイントの一つが、

「社員全員が利用できる福利厚生になるのか？」

ということです。

実際に企業のご担当者様が会社に稟議をかけ、経営層から導入が却下になる部分が

【社員全員が利用できるか？】

【一部の社員のみが福利厚生を受ける可能性がある】

という意見でした。

福利厚生として導入するのであれば、一部の社員だけが利用する制度にならないよう、社員数と利用方法を事前に設計しておくことが大切です。

予約制にすることで利用機会を管理する

オフィスマッサージは、予約制で運用することで、社員が利用する時間をあらかじめ決めることができます。

予約枠を設定し、社員が事前に予約することで、特定の社員だけが利用し続けることを防ぎやすくなります。

また、導入当初から大量の予約枠を設定するのではなく、実際の利用状況を確認しながら実施頻度や予約枠を調整することも重要です。

最初から予約枠を増やしすぎないことも重要

オフィスマッサージの導入で考えておきたいのが、「利用者がまだ少ない段階で、予約枠を作りすぎない」ことです。

認知が十分に広がっていない段階で多くの予約枠を設定すると、予約が埋まらず、費用対効果も悪くなり、制度そのものが利用されていないように見えてしまう可能性があります。

まずは社員に制度を知ってもらい、実際の利用状況を確認しながら、予約枠や実施頻度を調整していくことが大切です。
▶ 社員数ごとに、週何回・1回何時間から始めている企業が多いかは、福利厚生マッサージの相場と始め方（導入223社の実績）でまとめています。

オフィスマッサージは仕事中でも利用できる？業務への影響は？

稟議でよく確認されるもう一つのポイントが、

「勤務時間中にマッサージを受けて、仕事に影響しないのか？」

という点です。

オフィスマッサージは、勤務時間中に利用するケースもあります。

だからこそ、重要なのは「勤務時間中にマッサージを受けるかどうか」だけではなく

業務への影響を抑えられる運用にすることです。

基本的には予約制にして、予約時間になった社員が施術スペースへ移動し、施術が終了したら業務へ戻るという流れにします。

これにより、社員が長時間業務を離れることを避けながら、福利厚生を利用できる環境を整えられます。

企業ごとの勤務形態や業務内容に合わせて、施術時間や予約枠を設定することも重要です。

稟議書に記載しておきたい項目

オフィスマッサージを社内で提案する場合、以下の項目を整理しておくと説明しやすくなります。

稟議項目	確認・記載する内容
導入目的	社員のリフレッシュ・福利厚生の充実など
対象者	社員を対象とした利用方法
利用方法	予約制などの運用方法
実施場所	社内の施術スペース
実施時間	勤務時間・休憩時間など企業に合わせて設定
業務への影響	予約制により業務への影響を抑える
会社側のメリット	福利厚生の充実、職場環境づくり、出社するきっかけなど
利用状況	予約数・利用状況を確認しながら運用
費用	契約内容・実施頻度に応じて確認
導入前の確認	無料体験を利用して施術や運用を確認

このように整理しておくことで、「マッサージを導入したい」という単純な提案ではなく、会社として福利厚生を導入する理由と運用方法を含めた提案として稟議にかけることができます。
▶ 費用の目安（1時間あたりの相場・従業員数別の月額）は、オフィスマッサージの導入費用・料金相場をご覧ください。

稟議を出す前に「無料体験」で確認する方法

オフィスマッサージを導入するか迷っている場合、いきなり契約を決める必要はありません。

当協会では、導入を検討されている企業様向けに、実際の施術を体験していただける無料体験をご用意しています。

90分枠の中で何名様でも、無料で施術を体験

無料体験では、

90分枠の中であれば何名様でも無料（例：30分の施術を3名様、など）

実際に体験していただけます。

担当者自身が施術を体験することで、

• どのような施術なのか
• 社員が利用しやすいサービスなのか
• オフィス内でどのように実施するのか
• 施術スペースをどのように設置するのか
• 業務への影響をどの程度抑えられそうか

などを、導入前に確認できます。

これは、稟議を作成する人事・総務担当者にとっても大きなメリットです。

資料だけで判断するのではなく、実際にサービスを体験したうえで社内に提案できるからです。
▶ 無料体験の内容と流れは、無料体験施術の流れをご覧ください。

無料体験を稟議の材料として活用する

社内稟議では、担当者がサービスを実際に確認しているかどうかによって、説明のしやすさが変わります。

例えば、

「社員にとって良さそうな福利厚生です」

という説明だけではなく、

「実際に無料体験を行い、施術内容や社内での運用方法を確認しました」

と説明できれば、より具体的な情報をもとに社内で検討できます。

また、体験後に、

• 社員が利用しやすいか
• 予約方法に問題がないか
• 施術スペースを確保できるか
• 業務への影響を抑えられるか
• 社員からどのような反応があるか

などを確認しておくことで、導入後のイメージも持ちやすくなります。

オフィスマッサージの稟議で大切なのは「導入後」をイメージすること

オフィスマッサージの稟議では、導入すること自体を目的にするのではなく、

「導入した後に、社員に利用される福利厚生になるか」

まで考えることが重要です。

社員が利用しやすい仕組みを作り、業務への影響を抑えながら運用し、利用状況を確認していく。

そのうえで、企業の規模や出社状況、社員の働き方に合わせて予約枠や実施頻度を調整していくことが、継続的に利用される福利厚生につながります。

まとめ｜オフィスマッサージの導入を検討するなら、まずは実際に体験

オフィスマッサージを福利厚生として導入する際、稟議で重要になるのは、

「社員にとって良いサービスか」だけではなく、「会社として導入する意味があるか」

という視点です。

特に、

• 社員が利用しやすい福利厚生であること
• 社員全員が利用できる仕組みを考えること
• 予約制によって業務への影響を抑えること
• 福利厚生の充実によって働く環境を整えること
• 出社するきっかけの一つになる可能性があること
• 導入後の利用状況を確認しながら運用すること

などを整理しておくことで、社内での検討がしやすくなります。

そして、導入前に実際のサービスを確認できるのが無料体験です。

当協会では、90分枠の中であれば何名様でも（例：30分×3名様）、無料で実際の施術を体験していただけます。

「自社で導入した場合、社員はどのように利用するのか」

「業務への影響はどの程度なのか」

「社員にとって利用しやすい福利厚生なのか」

といった点を、実際に体験しながらご確認いただけます。

オフィスマッサージの導入を検討されている人事・総務担当者の方は、まずは無料体験を通して、自社に合った福利厚生なのかをご確認ください。
▶ 社内でよく出る反対意見と答え方は、福利厚生マッサージ導入ガイドでも解説しています。

FAQ｜オフィスマッサージの稟議・導入について

Q. オフィスマッサージを福利厚生として導入する場合、稟議では何を説明すればよいですか？

導入目的、対象者、利用方法、実施頻度、費用、業務への影響、会社側のメリット、導入後の運用方法などを整理すると、社内で説明しやすくなります。

Q. 社員全員が利用できる福利厚生にできますか？

予約制などの運用方法を設定することで、社員が利用する機会を作ることができます。導入時には、社員数や勤務形態などを踏まえて利用方法を検討することが重要です。

Q. 勤務時間中に利用すると業務に影響しませんか？

予約制で施術時間をあらかじめ設定することで、業務への影響を抑えながら運用することができます。企業の勤務形態や業務内容に合わせて、施術時間や予約枠を設定することが大切です。

Q. オフィスマッサージを導入すると出社率は上がりますか？

オフィスマッサージを導入しただけで出社率が必ず上がるとはいえません。一方で、実際にマッサージのある曜日は会社で施術を受けられるから頑張って出社します。

というお声もいただいております。

オフィスで利用できる福利厚生を充実させることは、社員が出社するきっかけの一つの可能性としてお考えください。

Q. 導入前に施術を体験できますか？

はい。当協会では、導入を検討されている企業様向けに、90分枠の中であれば何名様でも無料の体験施術（例：30分×3名様）をご用意しています。実際の施術や社内での運用イメージを確認したうえで、導入をご検討いただけます。

Q. 無料体験をしたら契約しなければいけませんか？

いいえ。無料体験は、導入前に実際のサービスを確認していただくためのものです。

体験を通して、自社の福利厚生として適しているかをご検討いただければ幸いです。

法人マッサージ｜企業マッサージの契約・費用・導入手順

2026-09-28 [記事URL]

法人マッサージとは｜企業が契約する福利厚生マッサージ

法人マッサージとは、企業が法人契約を結び、セラピストがオフィスを訪問して社員様を施術する福利厚生サービスです。個人が店舗へ行くのではなく、会社が契約し、費用を会社が負担する点が異なります。

契約の形	人材派遣ではなく業務委託（労働者派遣法の対象外）
対応エリア	東京23区（全区）専門
対象企業	本格導入：社員100名以上の企業様 試験導入（無料体験・トライアル）：小規模でもご相談いただけます
最低利用	1回4時間〜・月1回から
必要なスペース	2〜3畳程度（会議室・休憩室の一角で可）。ベッド・リネン・施術着はセラピストが持参します
施術者	国家資格者を含む独立開業のセラピスト（在籍175名）
対応時間	9時〜22時（土日祝も対応）
導入までの期間	お申し込みから最短10日〜
導入実績	223社（上場企業・大手企業を含む）

▶ 無料体験施術を申し込む（3名様まで無料）

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「人材派遣」ではなく業務委託です

「会社にマッサージ師を派遣してほしい」というご要望は、そのまま実現できます。ただし契約の形は人材派遣ではなく業務委託になります。企業様側の手続きはむしろ少なくなります。

指揮命令	不要（施術内容はセラピストが判断します）
抵触日の管理	不要
労務管理・社会保険	不要（セラピストは独立開業者です）
企業様が行うこと	場所のご用意と、実施日時の調整のみ

詳しくは 業務委託の仕組み をご覧ください。

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費用と請求のしくみ

費用は滞在時間と頻度による変動制です。社員様の人数ではなく、セラピストが何時間滞在するかで決まります。

料金例（週1回契約・1ベッド）	4時間 38,000円（税込41,800円）／5時間 40,000円（税込44,000円）／6時間 48,000円（税込52,800円）
入会金	10,000円（税込11,000円）
かからない費用	ベッド使用料・駐車場代のご負担はありません。交通費も原則いただきません
勘定科目	全従業員様が利用できる形であれば福利厚生費として計上できます

費用の詳しい内訳は 料金・費用の目安、経費処理の条件は 福利厚生費として認められる条件 にまとめています。

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契約書と契約期間

• 契約書は貴社の雛形をそのままお使いいただけます。当協会の書式に合わせていただく必要はありません
• 導入時は1ヶ月単位のご契約も可能です。長期契約を前提にする必要はありません
• 頻度・時間数・施術者人数は、導入後も変更できます
• 損害保険に加入しています

契約書について（法務確認事項）／契約期間について

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社内稟議で必要になる4点

ご担当者様が社内で説明されるときに、よく求められる項目です。

1. 費用の根拠… 滞在時間×頻度の見積り。料金ページの数字をそのままお使いいただけます
2. 勘定科目の扱い… 福利厚生費として計上できる条件（経費処理）
3. 契約形態… 人材派遣ではなく業務委託であること（労働者派遣法の対象外）
4. 実施の実現性… 2〜3畳のスペースで可能。ベッド等は持参

無料体験施術を先に実施し、社員様の反応を稟議の材料にされる企業様が多いです。

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導入の手順（最短10日〜）

1. 専用フォームからお問い合わせ
2. 現状と希望条件のヒアリング
3. 無料体験施術（3名様まで無料）。90分枠の中で複数のセラピストをお試しいただけます
4. ご提案・お見積り
5. ご契約・実施開始

導入までの流れ／導入までにかかる期間／トライアル導入

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よくあるご質問

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東京23区の企業様を専門に、導入実績223社。まずは3名様まで無料の体験施術で、社員様の反応をご確認ください。

▶ 無料体験施術を申し込む（3名様まで無料）

料金・費用の目安
導入までの流れ
よくあるご質問

福利厚生の相場は？導入実績223社のデータで見る、企業規模別の始め方

2026-09-25 [記事URL]

「福利厚生を充実させたいけれど、どのくらいの予算が必要なのか分からない」

「福利厚生を導入しても、社員に利用してもらえるか心配」

「社員数に対して、どのくらいの利用枠を用意すればいいの？」

福利厚生の導入を検討する企業からは、このようなご相談をいただくことがあります。

特に、オフィスマッサージのように「実際に社員が利用する福利厚生」は、料金だけでなく、どのくらいの頻度で実施するのか、何人程度が利用するのか、最初にどれくらいの予約枠を用意するのかが重要になります。

当協会では、これまで223社の企業への導入実績があります。

その中には、従業員100名程度の企業から900名を超える企業まで、さまざまな規模の導入事例があります。

本記事では、当協会の導入実績をもとに、福利厚生を検討する企業が最初に知っておきたい「費用の目安」「企業規模別の始め方」「導入時に決めておきたいこと」「よくある失敗」についてご紹介します。

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福利厚生の相場を考えるときに大切なこと

福利厚生の費用は、サービスの内容や利用人数、実施頻度などによって大きく変わります。

そのため、「社員1人あたりいくら」という金額だけで比較するのではなく、

• どのくらいの頻度で実施するか
• 何人程度の利用を想定するか
• 1回あたり何時間実施するか
• 利用状況に応じて枠を調整できるか

といった点まで考えることが大切です。

当協会の料金はお見積り制ですが、業界全体の相場としては施術者1名・1時間あたり6,000円～15,000円程度が目安です。

例えば、1回5時間実施する場合、単純計算では、

30,000円～75,000円程度（税別）

となります。

ただし、実際の費用は契約内容や実施頻度などによって異なるため、自社に必要な頻度や時間を確認したうえで検討することが重要です。

▶ 料金の内訳や従業員数別の月額の目安は、オフィスマッサージの導入費用・料金相場でまとめています。

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福利厚生導入企業は、最初から大きく始めている？

福利厚生を導入するとき、「社員数が多いから、最初からたくさんの予約枠を用意しなければならない」と考える企業もあります。

しかし、当協会の導入実績を見ると、必ずしも最初から最大規模で始める必要はありません。

重要なのは、社員数だけで施術枠を決めるのではなく、実際の利用状況を見ながら調整することです。

当協会では、企業の社員様の予約率が8割以上と高い数字を維持しています。

一方で、導入直後は社員にサービスの存在が十分に認知されていないこともあります。

そのため、最初から予約枠を多く設定するよりも、社員への認知を高めながら利用状況を確認し、必要に応じて施術枠を増やしていくという考え方が重要です。

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【企業規模別】オフィスマッサージの始め方の目安

ここでは、当協会の実績をもとに、企業規模別の導入イメージをご紹介します。

あくまで目安となりますが、「自社ならどのくらいから始めればいいのか」を考える際の参考になります。

今回は100名様と300名様の導入パターンが多いケースを作成しました。

従業員100名程度の企業

当協会では、従業員100名程度の企業の場合、

週2回・1回4時間程度

という導入パターンがあります。

社員数が100名程度の場合、全社員が毎回利用するわけではありません。

そのため、社員数だけを基準に大量の施術枠を確保するのではなく、実際の利用状況を見ながら運用することがポイントです。

まずは一定の曜日・時間帯でスタートし、社員への認知が広がってきた段階で利用状況を確認します。

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従業員300名以上の企業

従業員300名以上の企業では、

週3回・1回5時間程度

という導入パターンがあります。

企業規模が大きくなるほど、利用を希望する社員も増えるため、100名程度の企業と比較すると施術機会を増やす必要があります。

ただし、300名以上の企業であっても、最初から最大限の枠を用意することが必ずしも適切とは限りません。

導入初期は利用状況を確認しながら、必要に応じて曜日や時間、施術枠を調整することが重要です。

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月間１８０名が利用する企業も

当協会の導入実績の中には、月間で約１８０名が利用する企業もあります。

1時間3名（20分×2名）×5時間＝15名/日

15名×3回/週×４週＝180名/月

福利厚生としてオフィスマッサージを導入する場合、社員数だけを見ると「本当に利用されるのだろうか」と考えてしまうかもしれません。

しかし、社員にサービスが認知され、利用方法が分かりやすく、予約しやすい環境が整うことで、継続的に利用されるケースがあります。

当協会では、予約枠の消化率が8割以上となるケースもあり、利用状況を見ながら施術枠を調整することが、サービスを定着させるうえで重要になります。

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福利厚生を導入するとき、企業が最初に決めるべきこと

福利厚生を導入するとき、料金だけを決めてしまうと、実際の運用が始まってから調整が必要になることがあります。

最初に、次のような点を決めておくとスムーズです。

1．どのくらいの頻度で実施するか

毎週実施するのか、月に数回実施するのか。

社員数だけでなく、利用見込みや予算も考慮して決めます。

2．1回あたりの施術時間

1回あたり何時間実施するのかを決めます。

勤務時間中に利用する場合は、社員が業務を大きく中断しないよう、予約時間や施術時間も合わせて検討することが大切です。

3．最初から予約枠を作りすぎない

ここは、当協会が導入時に特に大切だと考えているポイントです。

福利厚生を導入したばかりの時期は、社員がまだサービスを知らないことがあります。

その段階で大量の予約枠を用意すると、予約が埋まらず、空き時間が多くなってしまう可能性があります。

まずは適切な規模から始め、社員への認知が広がり、利用状況が確認できた段階で枠を増やす方法もあります。

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福利厚生導入でよくある失敗

「社員数が多いから」と最初から枠を作りすぎる

オフィスマッサージの導入で起こりやすいのが、認知が十分でない段階で予約枠を作りすぎてしまうことです。

例えば、従業員300名の企業だからといって、導入初日から300名が利用するわけではありません。

導入直後は、

「そんな福利厚生が始まったことを知らなかった」

「予約方法が分からない」

「どんな施術なのか分からない」

という社員もいます。

その状態で予約枠だけを増やしてしまうと、空き枠が目立つことになります。

そのため、

導入 → 社員への周知 → 利用状況の確認 → 必要に応じて枠を調整

という流れで考えることが大切です。

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福利厚生は「利用される仕組み」まで考える

福利厚生は、導入すること自体が目的ではありません。

社員が実際に利用し、「導入してよかった」と感じてもらえることが重要です。

そのためには、

• 予約方法が分かりやすい
• 利用する場所が分かりやすい
• 施術時間が業務に組み込みやすい
• 社員がサービスの内容を理解している
• 利用状況に合わせて予約枠を調整できる

といった、運用面まで考えておく必要があります。

当協会では、企業ごとの社員数や勤務環境、利用状況などを踏まえながら、導入方法をご相談いただいています。

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「自社ならどのくらい必要？」と迷ったら

福利厚生の導入を検討するとき、

「100名なら何時間？」

「300名なら週何回？」

「予算はいくらくらい必要？」

といった疑問を持つのは自然なことです。

しかし、企業規模だけで最適な導入方法が決まるわけではありません。

同じ300名規模の企業でも、

• オフィスに出社する社員の割合
• 勤務時間
• オフィスの広さ
• 利用できるスペース
• 福利厚生の対象者
• 社員の利用意向

などによって、適した導入方法は変わります。

そのため、まずは自社の状況を整理し、無理のない規模から始めることが大切です。

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当協会では無料体験をご用意しています

「オフィスマッサージを導入したいけれど、社員が本当に利用するのか分からない」

「料金だけではなく、施術の品質を確認してから検討したい」

そのような企業様には、当協会ではまずお問い合わせいただき、無料体験を受けていただくことをおすすめしています。

オフィスマッサージは、料金や施術時間だけでは分からない部分があります。

実際に施術を受けていただくことで、

• 施術の技術
• 施術者の対応
• オフィスでの施術イメージ
• 社員が利用する際の流れ

などを確認していただけます。

当協会が大切にしているのは、実際に体験していただき、施術の技術の高さを感じていただくことです。

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まとめ｜福利厚生は「大きく始める」より「適切に始める」

当協会では、これまで223社の企業への導入実績があります。

その中では、

• 従業員100名程度：週2回・1回4時間程度
• 従業員300名以上：週3回・1回5時間程度
• 料金：お見積り制（業界相場は1時間6,000円～15,000円）
• 予約枠の消化率：8割以上となるケース
• 月間利用者：約180名となる企業もある

といった導入実績があります。

ただし、これらはあくまで実績の一例です。

福利厚生は、社員数だけを基準にして最初から大きく始めるのではなく、社員への認知や実際の利用状況を確認しながら、適切な規模でスタートすることが重要です。

「自社の場合、どのくらいの頻度から始めればいいのか分からない」

「福利厚生としてオフィスマッサージを検討している」

という企業様は、まずはお気軽に当協会へお問い合わせください。

当協会では、導入前のご相談から無料体験まで、企業様の状況に合わせてご案内しています。

実際に施術を体験していただき、当協会の施術品質をご確認いただいたうえで、自社に合った福利厚生の形をご検討ください。

▶ 無料体験の内容と流れは、無料体験施術の流れをご覧ください。

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▶ 稟議の進め方や社内で出る反対意見への答え方は、福利厚生マッサージ導入ガイドで解説しています。

よくある質問（FAQ）

Q. 福利厚生としてオフィスマッサージを導入する場合、どのくらいの費用がかかりますか？

当協会の料金はお見積り制です。業界全体の相場としては、施術者1名・1時間あたり6,000円～15,000円程度が目安です。

実際の費用は、実施時間や頻度などによって異なりますので、詳しくはお問い合わせください。

Q. 従業員100名程度でも導入できますか？

はい。当協会では従業員100名程度の企業で、週2回・1回4時間程度という導入パターンがあります。

企業規模だけでなく、勤務形態や利用状況などを踏まえて導入方法をご相談いただけます。

Q. 従業員300名以上の場合は、どのくらいの頻度が必要ですか？

当協会の導入実績では、従業員300名以上の企業で週3回・1回5時間程度というパターンがあります。

ただし、最適な頻度は企業ごとに異なります。

Q. 最初からたくさんの予約枠を用意したほうがいいですか？

必ずしもそうではありません。

導入直後は社員への認知が十分でない場合があるため、最初から予約枠を多く設定すると、空き枠が発生する可能性があります。

利用状況を確認しながら、段階的に調整する方法もあります。

Q. 導入前に施術を体験できますか？

当協会では無料体験をご用意しています。

実際に施術を受けていただき、施術の品質やオフィスでの導入イメージをご確認いただいたうえで、ご検討いただけます。

Q. 福利厚生として導入するかまだ決まっていなくても相談できますか？

もちろん可能です。

「どのくらいの規模から始めればよいか」「予算はどの程度必要か」など、導入前の段階からご相談いただけます。

まずはお気軽にお問い合わせください。

従業員数やご予算に合わせた始め方を、具体的にご提案いたします。まずは3名様まで無料の体験施術からご検討ください。

企業向け福利厚生｜就業時間内のオフィスマッサージ運用と施術枠の考え方

2026-09-01 [記事URL]

• オフィスマッサージは就業時間内に利用できる？？
• 業務への影響を抑える導入方法とタイムスケジュールを教えて欲しい
• 福利厚生として利用するにはどうすればいいのか？？

企業の人事・総務担当者の方から、このようなご相談をいただくことがあります。

結論からいうと、オフィスマッサージは、企業の就業時間内でも導入できる福利厚生サービスです。

ただし、重要なのは「就業時間内にマッサージを受けること」そのものではありません。

企業ごとの勤務体系や就業ルール、業務状況に合わせて、社員が業務への影響を抑えながら利用できる仕組みをつくることが重要です。

オフィスマッサージでは、施術枠や予約枠、休憩などを組み合わせることで、企業の働き方に合わせた運用が可能です。

本記事では、実際の導入を検討している人事・総務担当者の方に向けて、就業時間内でのオフィスマッサージの運用方法を具体的なタイムスケジュールとともにご紹介します。

「仕事中にマッサージを受けても大丈夫？」という疑問

オフィスマッサージを検討する際、多くの企業担当者が気にするのが、

「社員が勤務時間中に施術を受けることで、仕事に支障が出ないか？」

という点です。

確かに、社員が一斉に仕事を離れてしまえば、業務への影響が大きくなります。

しかし、オフィスマッサージは通常、予約制で一人ずつ、または決められた人数ごとに利用する仕組みをつくることで、業務への影響を抑えることができます。

例えば、30分枠であれば、1時間の中で2名が利用できるスケジュールを組むことも可能です。

また、60分枠であれば、しっかりと時間を確保して身体のケアを受けたい社員にも対応できます。

つまり、

「仕事を止めてマッサージをする」のではなく、「仕事を止めないようにマッサージの時間を設計する」

という考え方が、企業向けオフィスマッサージでは重要になります。

オフィスマッサージは「業務に合わせた時間設計」がポイント

企業によって勤務時間や業務内容は異なります。

デスクワーク中心の企業もあれば、電話対応や営業、シフト勤務など、社員が自由に席を離れにくい企業もあります。

そのため、すべての企業に同じ施術枠を当てはめるのではなく、社員が利用しやすく、企業側も運用しやすい時間設定を考えることが大切です。

当協会では、1名あたりの時間を「施術枠」という単位で設計しています。代表的なものが次の2つです。

※施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。

準備にかける時間について

施術枠の中で、実際の施術にどれだけの時間を充て、次の方の準備にどれだけを充てるかは、企業様によってご意向が異なります。

「準備の時間はしっかり確保してほしい」という企業様もあれば、「できる限り施術の時間に充ててほしい」という企業様もあります。

そのため、当協会では準備時間を一律には定めておりません。企業様ごとにご意向を伺いながら設定しております。

11時開始・実働6時間のタイムスケジュール例

ここでは、実際の企業導入をイメージしやすいように、11:00～17:30のタイムスケジュール例をご紹介します。

拘束時間は6時間30分、そのうち途中に30分の休憩を設け、実働6時間としています。

休憩は、前半の施術を終えたタイミングである14:00～14:30に設定しています。

パターン① 60分枠

1名あたり60分の枠を確保するパターンです。

※施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。

このパターンでは、1日で最大6名が利用できるスケジュールとなります。

1名あたりの時間をしっかり確保できるため、

• 肩や首の疲れを重点的にケアしたい
• 腰や背中など広い範囲を施術してほしい
• リラックスする時間もしっかり確保したい

といった社員のニーズに対応しやすいことが特徴です。

パターン② 30分枠

次に、より多くの社員が利用できる30分枠のパターンです。

※施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。

このパターンでは、1日で最大12名が利用できます。

比較的短い施術枠にすることで、社員が業務から長時間離れることを避けながら、より多くの社員に福利厚生を利用してもらうことができます。

どちらの施術枠を選べばいい？

企業の状況によって、適した施術枠は異なります。

※施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。

「社員一人ひとりにしっかり施術を受けてもらいたい」という企業には60分枠。

「できるだけ多くの社員に福利厚生として利用してもらいたい」という企業には30分枠。

このように、企業がオフィスマッサージを導入する目的から施術枠を選ぶことができます。

東京23区での対応エリアや導入条件、料金の目安については、オフィスマッサージ 東京｜企業向け福利厚生をご覧ください。

就業時間内でも業務への影響を抑えられる理由

オフィスマッサージを導入する際に重要なのは、施術枠の長さだけではありません。

運用方法を工夫することで、業務への影響を抑えることができます。

予約制にする

事前に予約枠を設定することで、社員が好きな時間に自由に抜けるのではなく、決められた時間に施術を受けることができます。

人事・総務担当者にとっても、利用状況を管理しやすくなります。

業務状況に合わせて予約する

会議や重要な業務が入っている時間帯を避けて予約することで、社員が業務を大きく中断することを防げます。

例えば、

「会議のない時間に予約する」

「業務の区切りがついたタイミングで利用する」

といった社内ルールを設定する方法があります。

短い施術枠を活用する

30分枠であれば、長時間席を離れる必要がありません。

特にデスクワーク中心の企業では、昼休みや業務の合間などにも組み込みやすい施術枠です。

施術を行うセラピストは独立して開業している事業者で、企業様との契約は業務委託です。労務管理は不要です。詳しくはマッサージ師の派遣をお探しの企業様へ（業務委託の仕組み）をご覧ください。

オフィスマッサージは「仕事の妨げ」ではなく「働く環境づくり」

企業が福利厚生を検討する際には、

「社員に喜ばれるか」

だけではなく、

「会社として継続的に運用できるか」

という視点も重要です。

オフィスマッサージの場合、社員が施術を受けている時間だけを見るのではなく、社員のコンディションを整え、働きやすい環境をつくるという視点で考えることができます。

長時間のデスクワークやパソコン作業などによって、首・肩・腰などに負担を感じる社員は少なくありません。

そうした社員が、勤務するオフィス内で身体のケアを受けられる環境を整えることは、福利厚生の充実だけでなく、働く環境の改善にもつながります。

人事・総務担当者が導入前に確認したい5つのポイント

オフィスマッサージの導入を検討する場合は、次の5点を事前に確認しておくとスムーズです。

1．社員が利用できる時間帯

11:00～17:30のように、施術可能な時間帯を設定します。

2．1名あたりの施術枠

30分枠、60分枠など、社員数や利用目的に合わせて設定します。

3．予約方法

事前予約制にすることで、業務との調整がしやすくなります。

4．施術スペース

会議室など、社内のスペースを活用して施術場所を確保します。

5．社内ルール

就業時間内に利用するのか、休憩時間に利用するのかなど、企業の就業ルールに合わせて運用方法を決めます。

オフィスマッサージ導入で大切なのは「企業に合わせた設計」

オフィスマッサージは、単に施術者が企業を訪問して社員にマッサージを行うだけのサービスではありません。

企業の勤務時間、社員数、業務内容、利用希望者数、施術スペースなどを考慮して、無理なく継続できる運用方法を設計することが大切です。

例えば、

「社員数が多いので、30分枠でできるだけ多くの社員に利用してほしい」

という企業もあれば、

「利用者数を絞って、1名あたり60分枠で受けてもらいたい」

という企業もあります。

正解は一つではありません。

だからこそ、企業ごとの状況に合わせたオフィスマッサージの導入設計が重要になります。

オフィスマッサージの就業時間内利用に関するFAQ

Q1．オフィスマッサージは勤務時間中に利用できますか？

企業の就業ルールに合わせて、就業時間内での利用を含めた運用を設計することができます。

ただし、勤務時間として扱うのか、休憩時間として扱うのかなどについては、各企業の就業規則や社内ルールに沿って決定する必要があります。

Q2．社員がマッサージを受けている間、仕事が止まりませんか？

予約制を導入し、社員ごとに利用時間を設定することで、業務への影響を抑えることができます。

特に30分枠であれば、社員が長時間業務を離れることを避けながら利用しやすくなります。

Q3．1時間に何人くらい利用できますか？

30分枠の場合、1時間に2名が利用できるスケジュールを組むことができます。

60分枠の場合は、1時間につき1名の利用が基本となります。

Q4．施術枠は企業側で決められますか？

企業の勤務体系や利用人数、目的に合わせて施術枠を検討することができます。

「より多くの社員に利用してほしい」「1名あたりの時間を長くしたい」など、導入目的に応じて設定することが重要です。

施術枠は日本オフィスマッサージ協会に一度ご相談ください。

Q5．施術枠の中に準備の時間は含まれますか？

含まれます。施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。

どれだけの時間を準備に充てるかは企業様によってご意向が異なりますので、一律には定めず、ご相談のうえ設定しております。

Q6．施術を行う場所は必要ですか？

施術を行うためのスペースが必要です。

専用の部屋を用意する方法だけでなく、会議室など社内にあるスペースを活用する方法もあります。

導入時には、施術スペースの広さや動線なども含めて検討するとスムーズです。

オフィスマッサージは「利用しやすさ」と「業務への配慮」の両立が重要

オフィスマッサージの導入を検討する際、

「社員に喜ばれる福利厚生なのか？」という点だけでなく、「業務に支障なく運用できるのか？」

という点を気にされる人事・総務担当者の方は少なくありません。

しかし、施術枠、予約枠、休憩時間を適切に設計することで、企業の勤務体系に合わせた運用を行うことができます。

今回ご紹介したように、

60分枠で一人ひとりにしっかり時間を確保する方法。

また、

30分枠で、より多くの社員が利用できる仕組みにする方法。

企業の目的によって適した方法は異なります。

重要なのは、社員が利用しやすく、企業側も無理なく継続できる仕組みをつくることです。

まとめ

・オフィスマッサージは、企業の就業時間内での利用を含めて運用を設計できます。

・重要なのは、企業の就業ルールに合わせて利用方法を決めることです。

・施術枠の中には、次の方の準備や清掃などの時間も含まれております。（詳しくは弊社にお問い合わせください。）

・予約制や短い施術枠を活用することで、業務への影響を抑えやすくなります。

・オフィスマッサージは、社員の働きやすい環境づくりを支える福利厚生の一つです。

・最も重要なのは、企業の勤務体系や社員数に合わせて運用方法を設計することです。

JOMAなら、企業の勤務体系に合わせたオフィスマッサージをご提案します

日本オフィスマッサージ協会（JOMA）では、企業ごとの勤務体系や社員数、利用状況などを考慮し、オフィスマッサージの導入方法をご提案しています。

「就業時間内でも、仕事への影響を抑えながら社員が身体をケアできる環境をつくる」

これが、企業向けオフィスマッサージを導入する際の大切な考え方です。

貴社のサービス導入に向けて、疑問や不安な点などがありましたら、弊社にご相談ください。

貴社にとってより良い環境を作る為の協力をさせていただけますと幸いです。

▶ 無料体験施術を申し込む（3名様まで無料）

六本木のオフィスマッサージ導入メリット

2026-07-06 [記事URL]

六本木の金融・IT企業向け オフィスマッサージ導入

六本木のハイパフォーマンス企業が、今「オフィスマッサージ」を導入する理由

六本木エリアには、金融・IT・外資系企業を中心に、
常に高い集中力とスピードが求められる企業が集まっています。

しかしその一方で、

• 長時間のデスクワーク
• 慢性的な肩こり・腰痛
• 集中力低下
• 離席しづらい環境
• ストレス蓄積
• 人材定着率の課題

といった問題を抱える企業も少なくありません。

そこで今、多くの企業が注目しているのが、
「オフィスマッサージを福利厚生として導入する健康経営」です。

株式会社日本オフィスマッサージ協会では、
六本木・港区・中央区を中心に、
企業へ訪問型のオフィスマッサージサービスを提供しています。

単なるリラクゼーションではありません。

社員の生産性向上、離職防止、エンゲージメント向上を目的とした
“企業価値を高める福利厚生”として、
多数の有名企業様に導入いただいています。

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六本木の企業でオフィスマッサージ需要が急増している背景

デスクワークによる身体負担

PC作業中心の環境では、肩・首・腰への負担が蓄積しやすくなります。

身体の不調は集中力低下につながり、
結果として業務パフォーマンスにも影響します。

ハイプレッシャー環境によるストレス

金融業界やIT業界では、
スピード感・正確性・長時間労働が求められるケースも多く、
メンタル・フィジカル双方への負荷が大きくなります。

その結果、

• 生産性低下
• モチベーション低下
• 離職リスク増加

など、企業側の損失につながるケースも少なくありません。

「福利厚生」の差が採用力を左右する時代へ

優秀な人材ほど、給与だけでなく、

• 働きやすさ
• 健康配慮
• 福利厚生
• 企業文化

を重視しています。

特に六本木エリアのIT企業・金融企業では、
「健康経営」に積極的な企業ほど採用競争力が高い
傾向があります。

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オフィスマッサージ導入で得られるメリット

1. 社員満足度の向上

オフィス内で気軽に施術を受けられるため、
社員満足度が大きく向上します。

「会社が社員を大切にしている」という実感につながり、
エンゲージメント強化にも効果的です。

2. 生産性向上・集中力改善

身体の疲労や緊張が軽減されることで、

• 集中力向上
• 業務効率改善
• パフォーマンス向上

が期待できます。

特に金融・IT業界のように高集中を求められる職場では、
短時間の施術でも大きな効果を感じる社員様が多数いらっしゃいます。

3. 離職防止・人材定着

福利厚生の充実は、人材定着率にも直結します。

特に若手人材やハイクラス人材は、
「働きやすい環境」を重視しています。

オフィスマッサージは、
企業ブランディングの一環としても高く評価されています。

4. 健康経営の推進

近年、多くの企業が健康経営への取り組みを強化しています。

オフィスマッサージは、

• 健康意識向上
• ストレスケア
• コンディション管理

に貢献し、健康経営施策として非常に相性の良いサービスです。

日本オフィスマッサージ協会が選ばれる理由

国家資格保有者が多数在籍

施術スタッフには、国家資格保有者が多数在籍。

身体構造を理解したプロフェッショナルによる施術のため、
安心して導入いただけます。

単なるリラクゼーションではなく、
身体の状態に合わせた適切な施術をご提供いたします。

社内リピート率90%超え

私たちの最大の強みは、
導入企業内でのリピート率の高さです。

実際に施術を受けた社員様からは、

• 「肩が軽くなった」
• 「集中力が戻った」
• 「午後のパフォーマンスが違う」
• 「定期的に受けたい」

といった声を多数いただいています。

その結果、
社内リピート率は90%超え。

これはサービス満足度の高さを示す大きな実績です。

有名企業への導入実績多数

六本木・港区・中央区エリアを中心に、
多数の有名企業へ導入いただいております。

金融・IT・外資系企業など、
ハイパフォーマンスが求められる現場で高い評価をいただいています。

オフィス環境に合わせて柔軟対応

施術は、

• オフィスチェア
• 会議室
• 保健室のベッド

など、企業様の環境に合わせて対応可能です。

大掛かりな設備導入は不要。

限られたスペースでも導入できます。

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月額契約型だから継続しやすい

株式会社日本オフィスマッサージ協会では、
企業訪問型の月額契約プランをご提供しています。

定期的に施術を実施することで、

• 社員コンディション維持
• 疲労蓄積の軽減
• 継続的な健康経営推進

につながります。

施術時間も、

15分の短時間施術から、
60分以上の本格施術まで柔軟に対応可能。

企業様のご要望に合わせて最適な運用をご提案いたします。

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六本木で福利厚生を強化したい企業様へ

「福利厚生を強化したい」

「社員満足度を高めたい」

「健康経営を推進したい」

「採用力・定着率を向上したい」

そんな企業様にこそ、
オフィスマッサージ導入はおすすめです。

特に六本木エリアの金融・IT企業では、
社員のコンディション管理が企業成長に直結します。

今後の企業競争力を高めるためにも、
福利厚生の質が重要視される時代です。

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まずは無料施術体験をご利用ください

日本オフィスマッサージ協会では、
法人様向けに無料施術体験を実施しています。

無料体験内容

• 30分無料
• 最大3名まで施術可能（30分×3名＝90分）
• オフィス訪問対応
• 椅子・保健室ベッド対応可能

実際に社員様へ体験いただくことで、

• サービス品質
• 施術効果
• 社員満足度

を導入前に確認いただけます。

「本当に社員が喜ぶのか？」

「オフィス環境で実施できるのか？」

そうした不安を、まずは無料体験でご確認ください。

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六本木・港区・中央区でオフィスマッサージ導入なら
日本オフィスマッサージ協会へ

福利厚生の質が、企業価値を左右する時代。

社員の健康とパフォーマンス向上を支える新しい福利厚生として、
オフィスマッサージ導入を検討してみませんか？

まずはお気軽に、
弊社の無料施術体験へお申し込みください。

---

お問い合わせ・無料体験申し込み

• ホームページお問い合わせフォーム　https://office-relax.net/company/
• HP内にありますメールお問い合わせよりお気軽にご相談ください。

六本木エリアの企業様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。

▶ 無料体験施術を申し込む（3名様まで無料）

ご担当様必見。オフィスマッサージ導入ガイド

2026-06-17 [記事URL]

【総務担当者向け】オフィスマッサージ導入ガイド｜従業員満足度と生産性を高める福利厚生とは

「肩こりや腰痛を訴える社員が多い」「離職防止につながる福利厚生を探している」「健康経営を推進したい」

このようなお悩みを抱える企業が、近年導入を進めているのがオフィスマッサージです。

特に中央区・港区を中心としたデスクワーク企業では、長時間のPC業務による疲労やストレスが深刻化しており、社員のコンディション管理が企業課題となっています。

そこで注目されているのが、職場で気軽に受けられる訪問型オフィスマッサージです。

本記事では、オフィスマッサージ導入のメリットや失敗しない選び方、実際に導入企業で評価されているポイントまで、総務担当者向けにわかりやすく解説します。

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オフィスマッサージとは？

オフィスマッサージとは、施術スタッフが企業へ訪問し、社員向けにマッサージやボディケアを提供する福利厚生サービスです。

会議室や空きスペースを活用し、1回15分〜20分程度の短時間施術を行うケースが一般的です。

特にデスクワーク中心の企業では、以下のような不調改善を目的として導入が進んでいます。

• 肩こり
• 首こり
• 眼精疲労
• 腰痛
• ストレス軽減
• 集中力低下対策
• メンタルケア

近年では健康経営の一環として導入する企業も増えており、人材定着や採用ブランディングにもつながっています。

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なぜ今、中央区・港区企業で導入が増えているのか

中央区・港区にはIT企業、広告代理店、コンサルティング会社、金融関連企業など、長時間のデスクワークを行う企業が集中しています。

そのため、社員の身体的疲労や慢性的なストレスが大きな課題となっています。

特に近年は、以下のような課題を抱える企業が増えています。

• 若手社員の早期離職
• メンタル不調による休職
• 生産性低下
• コミュニケーション不足
• エンゲージメント低下

こうした課題に対し、「社員が気軽に利用できる福利厚生」としてオフィスマッサージが高く評価されています。

特に総務・人事担当者からは、

• 導入ハードルが低い
• 社員満足度が高い
• 利用率が高い
• 継続しやすい

という点で支持されています。

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オフィスマッサージ導入による5つのメリット

1. 社員満足度の向上

福利厚生の充実は、社員満足度に直結します。

特にオフィスマッサージは「実際に利用しやすい福利厚生」であるため、利用率が高く、満足度につながりやすいのが特徴です。

“会社が自分たちを大切にしてくれている”という実感を持ちやすく、企業への信頼感向上にもつながります。

2. 生産性向上

肩こりや眼精疲労を放置すると、集中力低下や業務効率悪化につながります。

短時間でも身体をリフレッシュすることで、集中力回復やパフォーマンス向上が期待できます。

3. 離職防止

近年は給与だけでなく、福利厚生や働きやすさを重視する社員が増えています。

オフィスマッサージは、企業文化や職場環境改善にもつながるため、離職率低下にも効果的です。

4. コミュニケーション活性化

社員同士の会話のきっかけになり、社内コミュニケーション改善につながるケースも多くあります。

部署間交流の促進にも役立ちます。

5. 健康経営への取り組み強化

健康経営を推進する企業にとって、社員の健康サポートは重要なテーマです。

オフィスマッサージは、健康経営優良法人認定を目指す企業からも注目されています。

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オフィスマッサージ導入で失敗しないポイント

施術者の技術力

オフィスマッサージで最も重要なのが施術者の技術力です。

技術レベルが低いと、社員満足度低下や利用率低下につながります。

そのため、国家資格保有者や経験豊富な施術者が在籍しているサービスを選ぶことが重要です。

利用率・リピート率

福利厚生は「導入すること」ではなく、「継続利用されること」が重要です。

実際に社員がリピート利用しているかは、サービス品質を判断する大きなポイントになります。

利用率やリピート率が高いサービスは、社員満足度が高い証拠です。

企業対応力

企業ごとに勤務形態や社員数は異なります。

そのため、柔軟な運用提案ができるかも重要です。

• 月1回〜導入可能か
• 人数調整が可能か
• 会議室利用で対応できるか
• 予約管理がしやすいか

こうした運用面も事前確認が必要です。

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日本オフィスマッサージ協会が選ばれる理由

日本オフィスマッサージ協会では、中央区・港区を中心に多くの企業へ訪問型オフィスマッサージを提供しています。

高い技術力

国家資格保有者を中心とした施術スタッフが在籍しており、企業ごとの課題に合わせた施術を行っています。

単なるリラクゼーションではなく、デスクワーク特有の不調改善を得意としている点が特徴です。

高いリピート率

導入企業では社員利用率が高く、

「予約が埋まる」「継続して受けたい」

という声を多数いただいています。

福利厚生は“利用され続けること”が重要です。

日本オフィスマッサージ協会では、実際に社員が継続利用するサービス提供を重視しています。

企業ごとの柔軟な導入提案

企業規模や働き方に合わせて、最適な導入プランをご提案しています。

• 小規模オフィス
• ベンチャー企業
• 大手企業
• ハイブリッド勤務企業

幅広い企業への対応実績があります。

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まずは無料体験からおすすめしています

オフィスマッサージ導入で最も多い不安が、

• 社員が利用するか分からない
• 効果があるのか不安
• 職場に合うか分からない

という点です。

そのため、日本オフィスマッサージ協会では、

無料体験施術（30分×2名程度）

をご用意しています。

実際に体験いただくことで、

• 施術レベル
• 社員反応
• 導入イメージ
• 運用方法

を確認いただけます。

まずはお気軽にご相談ください。

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まとめ｜社員満足度向上には“利用される福利厚生”が重要

福利厚生は、導入するだけでは意味がありません。

社員が継続利用し、「導入して良かった」と感じることが重要です。

オフィスマッサージは、社員満足度向上・健康経営・離職防止・生産性向上につながる福利厚生として、多くの企業で導入が進んでいます。

特に中央区・港区のデスクワーク企業では、今後さらに需要が高まることが予想されます。

まずは無料体験で、実際の効果をご体感ください。

社員の健康と働きやすい職場づくりの第一歩として、ぜひオフィスマッサージ導入をご検討ください。

▶ 無料体験施術を申し込む（3名様まで無料）

健康企業が行える5月病対策

2026-05-15 [記事URL]

5月病対策に注目される「オフィスマッサージ」｜福利厚生として導入する企業が増えている理由とは

新入社員の早期離職やメンタル不調は、企業にとって大きな経営課題です。特にゴールデンウィーク明けの5月は、環境変化によるストレスが表面化しやすく、離職やパフォーマンス低下が急増する時期でもあります。

そこで今、多くの企業が注目しているのが、「オフィスマッサージ」を福利厚生として導入する取り組みです。

単なるリラクゼーションではなく、社員のコンディションを整え、生産性向上や離職防止につなげる施策として、導入企業が増加しています。

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なぜ5月に新入社員の不調が増えるのか

4月の入社以降、新入社員は想像以上の緊張状態に置かれています。

・慣れない通勤

・新しい人間関係

・覚えることの多い業務

・成果へのプレッシャー

・社会人としての責任感

こうした負荷が積み重なり、ゴールデンウィークで緊張が一気に緩むことで、心身のバランスを崩してしまうケースが増えます。

特に現代の若手社員は、真面目で責任感が強い一方で、ストレスを抱え込みやすい傾向があります。

その結果、

「会社に行きたくない」「集中できない」「眠れない」「肩こりや頭痛がつらい」

といった症状につながっていきます。

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なぜ福利厚生に「オフィスマッサージ」が選ばれているのか

これまでの福利厚生は、制度や設備中心のものが多くありました。

・食事補助

・ジム利用

・レジャー割引

・リモート制度

もちろん重要ですが、5月病対策として本当に必要なのは、

「今その場で心身を整えるケア」

です。

そこで注目されているのが、職場で直接ケアを受けられるオフィスマッサージです。

短時間でも身体をほぐすことで、自律神経が整い、気持ちがリセットされます。

特にデスクワーク中心の企業では、肩・首・腰の疲労が慢性化しているケースが非常に多く、身体的不調がメンタル不調へつながることも少なくありません。

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オフィスマッサージが5月病対策に効果的な3つの理由

1. 自律神経を整え、ストレスを軽減する

強い緊張状態が続くと、交感神経が優位になり、身体が常に戦闘モードになります。

オフィスマッサージによって筋肉の緊張をほぐすことで、副交感神経が働きやすくなり、自然とリラックス状態へ切り替わります。

「体が軽くなると、心も軽くなる」

という感覚を、多くの社員が実感しています。

2. 集中力と生産性が向上する

肩こりや首の疲れは、脳への血流低下を引き起こします。

その結果、

・集中力低下

・思考停止

・ミスの増加

・モチベーション低下

につながります。

しかし15分程度の施術でも血流改善効果は高く、

施術後に仕事の集中力が戻った

という声は非常に多く聞かれます。

3. 「会社が自分を大切にしている」という安心感につながる

現代の若手社員は、給与だけで会社を選ぶ時代ではありません。

「自分を大切にしてくれる会社か」

この視点を非常に重視しています。

会社が公式にオフィスマッサージを福利厚生として導入することで、

社員エンゲージメントや定着率向上

にもつながります。

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オフィスマッサージ導入が企業にもたらすメリット

離職防止につながる

新入社員1名の採用・教育には、多くのコストがかかっています。

採用広告費、研修費、教育工数などを考えると、早期離職による損失は非常に大きなものになります。

だからこそ、

5月病対策を「コスト」ではなく「投資」と考える企業

が増えています。

健康経営の推進につながる

近年は健康経営への注目が高まっており、社員の健康維持は企業価値そのものにつながっています。

オフィスマッサージは、

• 健康経営
• 福利厚生強化
• 働き方改革
• 人的資本経営

これらすべてに関連する施策です。

採用ブランディングにも効果的

福利厚生が充実している企業は、求職者からの印象も大きく変わります。

特にSNS世代の若手社員にとって、

「オフィスマッサージがある会社」

は魅力的な企業文化として映ります。

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日本オフィスマッサージ協会が選ばれている理由

導入企業内でのリピート率が非常に高い

日本オフィスマッサージ協会では、

導入企業内での継続利用率・リピート率の高さ

を強みとしています。

単発で終わる福利厚生ではなく、

「社員が本当に利用したくなるサービス」であることが、高い利用率につながっています。

実際に導入企業からは、

・社員満足度が上がった

・利用予約が埋まり続けている

・コミュニケーションが活性化した

・離職防止につながった

といった声を多数いただいています。

国家資格者による高い技術力

オフィスマッサージは、ただリラクゼーションを提供するだけでは意味がありません。

重要なのは、

「短時間でも確かな変化を実感できる技術力」

です。

日本オフィスマッサージ協会では、経験豊富な施術者が対応し、デスクワーク特有の疲労やストレス症状へ的確にアプローチします。

肩こり・首こり・眼精疲労・腰痛など、現代のオフィスワーカーに多い悩みに対応できる点も、多くの企業に選ばれている理由です。

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オフィスマッサージ導入は難しくありません

「導入スペースがない」

「大掛かりな準備が必要そう」

そう感じる企業も少なくありません。

しかし実際には、

会議室の一角や小スペースでも導入可能

です。

ベッド1台分、またはチェア1脚分のスペースがあればスタートできます。

また、訪問型サービスのため、企業側の負担も最小限です。

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まずは無料体験から始めてみませんか？

オフィスマッサージは、実際に体験することで価値を理解していただける福利厚生サービスです。

特に5月は、新入社員ケアを強化する絶好のタイミングです。

日本オフィスマッサージ協会では、

企業向け無料体験（30分✖︎2人等）

を実施しております。

まずは実際に社員の皆様にご体験いただき、

・利用率

・社員満足度

・職場の反応

・導入効果

を確認してみてください。

 

「福利厚生を強化したい」

「5月病対策をしたい」

「離職率を改善したい」

 

そのような企業様は、ぜひ一度、我々日本オフィスマッサージ協会のオフィスマッサージ無料体験をご相談ください。

社員の健康が、企業の未来をつくります。

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オフィスマッサージの導入費用・料金相場【2026年最新】

2026-03-17 [記事URL]

費用の前提となるサービス内容についてはオフィスマッサージとは（費用相場・導入方法・経費処理）をあわせてご覧ください。

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オフィスマッサージの費用相場はいくら？福利厚生として導入する際の予算と料金を徹底解説

オフィスマッサージの費用相場は、訪問型で1時間あたり6,000〜15,000円です。日本オフィスマッサージ協会では入会金10,000円（税込11,000円）、ベッド使用料・駐車場代のご負担はなく、交通費も原則いただきません。導入までは最短10日〜、東京23区の企業様専門です。

オフィスマッサージの導入を検討されている人事・総務担当者様にとって、気になる点のひとつが、
「一体いくらかかるのか？」
というコスト面ではないでしょうか。

近年、健康経営や従業員満足度向上の一環として、
福利厚生にオフィスマッサージを取り入れる企業が増えています。
一方で、料金体系や運営コストは、導入形態や利用頻度、施術時間によって大きく変わります。

本記事では、
「オフィスマッサージ 費用相場」
「オフィスマッサージ 予算」
「福利厚生 マッサージ 料金」
といった検索ニーズに沿って、実務目線でわかりやすく解説します。

これから導入を検討される企業様が、無理のない予算でスモールスタートする方法や、
費用対効果を高める考え方まで整理していますので、ぜひ最後までご覧ください。

1．オフィスマッサージ導入の費用相場

オフィスマッサージの費用は、主に
「施術者の対応時間」または「1人あたりの施術単価」
で決まるケースが一般的です。

特に多くの企業で採用されているのが、施術者がオフィスへ訪問する訪問型（出張型）です。
この場合、1時間あたりの単価設定が主流となっています。

訪問型（出張型）の料金目安

• 初期費用：0円 ～ 50,000円程度
  契約事務手数料や備品代などが発生する場合があります。
• 時間単価：6,000円 ～ 15,000円程度
  施術者1名・1時間あたりの相場です。
• 1日（半日）パック：30,000円 ～ 100,000円程度
  3時間〜8時間の拘束プランが一般的です。
• 交通費：実費または込み
  1,000円前後が目安ですが、無料対応や施術費込みの場合もあります。

運営パターン別の月額コスト例

従業員数や訪問頻度によって、予算イメージは大きく変わります。
目安としては以下のような形です。

• 小規模導入（月1回・3時間）：約30,000円〜
  対象人数の目安：6〜9名程度（1人20〜30分）
• 中規模導入（週1回・4時間）：約120,000円〜
  対象人数の目安：30〜50名程度（1人20分）
• 大規模導入（週2回以上・終日）：約300,000円〜
  対象人数の目安：100名以上

まずは月1回・短時間から始めることで、予算を抑えながら導入効果を確認しやすくなります。

▶ 実際に導入した223社が、社員数ごとにどの頻度・時間で始めているかは、福利厚生の相場は？導入実績223社のデータで見る、企業規模別の始め方でまとめています。

2．導入形態によるコストの違い

オフィスマッサージには、大きく分けて3つの導入形態があります。
自社の予算、目的、運用体制に合った方法を選ぶことが重要です。

1．定期訪問型（アウトソーシング）

最も一般的なのが、外部の専門業者から施術者が定期的にオフィスへ訪問する形です。

メリット：
固定費を抑えやすく、専門性の高い施術を安定して提供しやすい点です。

予算のポイント：
訪問回数や滞在時間を調整することで、
比較的柔軟に予算コントロールがしやすい
のが特徴です。

2．ヘルスキーパー雇用型（常駐型）

企業が直接、視覚障害者などのマッサージ師（ヘルスキーパー）を従業員として雇用する形態です。

メリット：
常駐による安定運用ができるほか、障がい者雇用枠としてのカウントが可能な場合があります。

予算のポイント：
給与や社会保険料などの固定費は高くなりますが、
利用人数が多い企業では、1人あたりの施術コストを抑えやすい面があります。

3．カフェテリアプラン・店舗補助型

外部のマッサージ店やリラクゼーション店舗を利用した際に、
その費用の一部を会社が補助する形です。

メリット：
オフィス内に施術スペースを確保する必要がありません。

予算のポイント：
利用した分だけ費用が発生するため、
従量課金に近い運用となり、
利用率によってコストが変動します。

3．予算を立てる際の4つのチェックポイント

オフィスマッサージを無理なく導入し、失敗しないためには、予算策定の前にいくつか確認すべきポイントがあります。

① 従業員の自己負担額を設定するか

全額会社負担にするケースが多い一方で、一部を従業員負担にする企業もあります。
たとえば1回500円程度の自己負担を設けることで、
予算を抑えやすくなるだけでなく、
予約後の無断キャンセル防止にもつながります。

② 施術時間をどう設計するか

1人あたりの施術時間によって、同じ予算でも利用できる人数が変わります。

• 15分：リフレッシュ・クイックケア中心。回転率を重視した設計。
• 30分：しっかり疲労回復したい場合に向く。満足度重視の設計。

多くの社員に体験してもらいたい場合は15〜20分設計が導入しやすい傾向があります。

③ 勘定科目と税務処理

オフィスマッサージ費用を福利厚生費として経費計上するには、一定の条件を満たす必要があります。

• 条件1：全従業員が平等に利用できる制度であること
• 条件2：費用が社会通念上、妥当な金額であること

これらを満たさない場合、従業員への給与課税と判断される可能性もあるため、
税務処理については税理士・会計士などの専門家への確認をおすすめします。
▶ 7つのケース別の判定と勘定科目は、マッサージ代は経費で落とせる？で詳しくまとめています。

④ スペースと備品の確保

施術用ベッドや椅子は業者が持ち込むケースも多いですが、
パーテーション、リネン類の管理、専用ルーム維持費など、
間接コストも予算に含めて考えることが大切です。

4．オフィスマッサージの費用対効果（ROI）

オフィスマッサージは、一見すると「贅沢な福利厚生」と捉えられがちです。
しかし、経営的な視点で見ると、高い投資対効果が期待できる施策です。

プレゼンティーズムの改善

肩こりや頭痛、慢性的な疲労を抱えながら仕事をする状態は、
プレゼンティーズムと呼ばれます。
出勤はしていても生産性が低下しているため、
実は企業にとって大きな損失になりやすい状態です。

オフィスマッサージによってコンディションが整えば、
集中力や業務効率の改善が期待でき、
導入コストを上回る価値につながる可能性があります。

採用力と定着率の強化

「オフィスでマッサージが受けられる」という福利厚生は、
採用市場での差別化にもつながります。
特に、デスクワーク中心の企業やIT企業、クリエイティブ職では、
従業員の疲労ケアや離職防止の観点で評価されやすい傾向があります。

費用のほか、対応エリアや導入までの流れも含めて確認したい場合は、東京の企業向けオフィスマッサージのページにまとめています。

5．まとめ｜最適な予算で健康経営の第一歩を

オフィスマッサージの導入は、
月額数万円程度からのスモールスタートも可能です。

まずは、
「月1回・15分程度のクイックマッサージ」
から試験的に導入し、
従業員のニーズや利用率、満足度を確認しながら拡大していく方法が、
最もリスクを抑えやすい進め方です。

重要ポイントのおさらい

• 相場の目安：施術者1名・1時間あたり6,000円〜15,000円程度
• 福利厚生費での計上：全社員が平等に利用できる制度設計が重要
• 予算調整：自己負担額や施術時間の工夫で柔軟な運用が可能

貴社の従業員がより高いパフォーマンスを発揮できる環境づくりのために、
まずは無料見積もりや無料体験会（30分×3名）を活用して、
具体的な予算シミュレーションから始めてみてはいかがでしょうか。

貴社にとって最適な形でオフィスマッサージを実現できるよう、弊社も全力でサポートいたします。

関連ページ

• マッサージグッズとの比較
• 従業員様のご負担額について
• 乗り換え割引（他社からの切り替え）
• マッサージ代の経費処理

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